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発行年月：2024.11
担当研究室： 緑化生態研究室
令和5年度に緑化生態研究室が実施した、以下のテーマに基づく研究の成果報告である
国土技術政策総合研究所資料第1299号
発行年月：2023.11
担当研究室： 緑化生態研究室
令和4年度に緑化生態研究室が実施した、以下のテーマに基づく研究の成果報告である
国土技術政策総合研究所資料第1262号
発行年月：2023.6
著者名： 飯塚 康雄、松本 浩
本資料は、令和4 年3 月31 日現在供用されている道路に植栽されている樹木について、国土交通省各地方整備局、北海道開発局、沖縄総合事務局、地方公共団体、高速道路会社に対し実施した調査結果を基に、樹木の本数、樹種、 樹木タイプ別等に集計を行い、全国の街路樹の動向等をまとめたものである。
国土技術政策総合研究所資料第1246号
発行年月：2022.10
担当研究室： 緑化生態研究室
令和３年度に緑化生態研究室が実施した、以下のテーマに基づく研究の成果報告である
国土技術政策総合研究所資料第1230号
発行年月：2022.7
著者名： 金 甫炫、大石 智弘、松本 浩
近年、人口減少・少子高齢社会を迎え、空き地・空き家問題等も発生する中、市街地の緑を活かしながら、コンパクトで魅力的な都市空間の形成を進めることが課題となっている。
本研究は、これらの課題の解決に地方公共団体の担当者が取り組みやすい緑農環境の計画・実現手法について事例調査を行った。
国土技術政策総合研究所資料第1220号
発行年月：2022.3
著者名：岩本 一将、舟久保 敏、西村 亮彦、大石 智弘
平成17年の景観法施行以降、景観行政が全国に普及する中、公共施設の整備についてより一層の景観への配慮を行うことで、観光開発やまちづくりの観点における魅力向上につながることが期待されている。
本手引きは、優れた公共デザインの取組に着目し、各事業に関わったステークホルダーの役割等を分析した上で、優れた公共デザインを実現するためのポイントを取りまとめたものである。
国土技術政策総合研究所資料第1203号
発行年月：2022.3
著者名：山岸 裕、舟久保 敏、大石 智弘
本資料は、社会ニーズの変化に対応した都市公園における子育て支援機能に着目し、それらの機能を導入するにあたり、都市公園に期待される役割及び提供すべき場を体系的に整理し、先進事例調査を通じてこれらの機能を備えた施設及び取組の分類、事業を進める際の基本的なポイント及び留意事項の抽出を行ったものである。
国土技術政策総合研究所資料第1192号
発行年月：2021.12
著者名：山岸 裕、舟久保 敏、大石 智弘
本資料は、社会ニーズの変化に対応した都市公園における高齢者の健康づくり機能に着目し、それらの機能を導入するにあたり、都市公園に期待される役割及び提供すべき場を体系的に整理し、先進事例調査を通じてこれらの機能を備えた施設及び取組の分類、事業を進める際の基本的なポイント及び留意事項の抽出を行ったものである。
国土技術政策総合研究所資料第1176号
発行年月：2021.7
担当研究室： 緑化生態研究室
令和２年度に緑化生態研究室が実施した、以下のテーマに基づく研究の成果報告である。
国土技術政策総合研究所資料第1166号
発行年月：2020.9
担当研究室：緑化生態研究室
令和元年度に緑化生態研究室が実施した、以下のテーマに基づく研究の成果報告である。
国土技術政策総合研究所資料第1126号
発行年月：2020.6
著者名：益子 美由希、守谷 修、舟久保 敏
都市において生物多様性の確保に向けた効果的な取組を推進するには、実際の生物の生息・生育状況に関するデータをもとに、生物の生息・生育の場となる緑地環境の保全・創出を計画的に進めることが肝要である。
本ガイドは、自治体における生物多様性に配慮したみどりのまちづくりを支援するため、自治体が市民と協働で行う生物調査である「市民参加生き物調査」について、その基本的な考え方と効果
的な実践方法、緑地保全施策への活用の仕方を解説したものである。
国土技術政策総合研究所資料第1113号
発行年月：2020.2
著者名：益子 美由希，舟久保 敏，国立研究開発法人 土木研究所
本書は、主に河川管理者が河川において多自然川づくりや自然再生事業を通じて鳥類の生息場への配慮を行う際や、河川や流域において環境保全方針を策定し取組を実施する際に参照できる資料となるよう、鳥類の河川環境の利用の仕方や、それを踏まえて河川環境の整備・保全を行う際の配慮方法についてとりまとめたものである。
国土技術政策総合研究所資料第1094号
発行年月：2019.10
担当研究室：緑化生態研究室
平成30年度に緑化生態研究室が実施した、以下のテーマに基づく研究の成果報告である。
国土技術政策総合研究所資料第1083号
発行年月：2019.2
著者名：飯塚 康雄，舟久保 敏
街路樹は、植栽後から長期間経過したことにより大径木化や衰弱化が見られるものが増加し、台風等の強風時には一部に倒伏や落枝による交通障害等が発生している。
本手引きは、街路樹の倒伏・落枝の発生要因を明らかにすることで、道路緑化の設計、施工、維持管理の各段階において倒伏・落枝の発生を抑制するための緑化方法をとりまとめたものである。また、倒伏・落枝を未然に防止するために位置づけられる点検・診断方法についても、道路管理者の対策事例を含めて整理を行った。
国土技術政策総合研究所資料第1059号
発行年月：2018.11
著者名：飯塚 康雄，舟久保 敏
本資料は、平成 29 年 3 月 31 日現在供用されている道路に植栽されている樹木について、国土交通省各地方整備局、北海道開発局、沖縄総合事務局、地方公共団体、高速道路会社に対し実施した調査結果を基に、樹木の本数、樹種、樹木タイプ別等に集計を行い、全国の街路樹の動向等をまとめたものである。
国土技術政策総合研究所資料第1050号
発行年月：2018.11
担当研究室： 緑化生態研究室
平成29年度に緑化生態研究室が実施した、以下のテーマに基づく研究の成果報告である。
国土技術政策総合研究所資料第1049号
発行年月：2018.6
担当研究室： 緑化生態研究室
本書は、今後南海トラフ巨大地震等の大規模地震の切迫性や気候変動に伴う水害・土砂災害の災害リスクの増大が指摘されているなか、都市の防災性の向上を一層推進するため、防災公園等の都市公園のみならず、道路・河川・学校等の公共緑地や樹林地等の民有緑地を含めた「防災系統緑地」全体を対象とした総合的な計画手法を示した技術資料としてとりまとめたものである。
国土技術政策総合研究所資料第1036号
発行年月：2018.3
著者名：西村亮彦、木村優介、栗原正夫、舟久保敏
近年、都市を取り巻く社会情勢が大きく変化する中、市街地の道路について、幅員再構成や面的再構築、多目的利用等を通じた道路空間再編・利用の取り組みによる、地域づくりの推進が求められている。
本資料は、道路空間の再編・利用を実践する上での参考資料として、全国から 100
件の取り組み事例を収集し、類型整理するとともに、各事業の参照すべきポイントを示しながら、事業の概要、前後の変化、背景・目的、実施体制、整備内容、関連事業、事業効果等の情報を整理したものである。
国土技術政策総合研究所資料第1029号
発行年月：2018.3
著者名：西村亮彦、舟久保敏
近年、市街地における道路空間について、地域づくりの観点から沿道の施設や地域活動、公共交通サービス等と連携した公共空間としての機能拡充・質的向上が求められている。
本資料は、市街地における道路空間の機能拡充・質的向上に効果的なデザイン事例を機能・空間形態別のデザインパターン毎に整理し、市街地における人間本位の道路デザインの基本的な考え方、及び各デザインパターンの採用にあたり留意すべき計画・設計上の技術的事項を、パースや図面を用いながら分かりやすく解説したものである。
国土技術政策総合研究所資料第1026号
発行年月：2018.2
著者名：武田ゆうこ 山岸裕 栗原正夫 舟久保敏
本資料は、地域生態系に配慮した緑化を進めるため、緑化植物として望ましい在来種を選定し情報を整理したリストを作成するとともに、市場に流通していない種については簡便に採取・生産する方法を検討するため、種子採取、発芽試験、播き出し試験を行い、発芽特性及び生育特性を調査した結果を取りまとめたものである。
国土技術政策総合研究所資料第1014号
発行年月：2018.2
著者名： 山岸裕 栗原正夫 畠瀬頼子 舟久保敏
本資料は、平成26～28年度にかけて実施した「河川管理による外来植物の分布拡大抑制に関する調査」の結果をもとに、河川管理者が外来植物防除対策を実施するに際し参考となる技術的知見を解説する資料としてとりまとめたものである。
国土技術政策総合研究所資料第1010号
発行年月：2018.2
著者名：西村亮彦、栗原正夫、舟久保敏
市街地の道路が持つ公共空間としての多様な機能が見直される中、道路空間の整備について、沿道の施設や地域活動、公共交通サービス等との連携を通じ、景観形成や地域振興も視野に入れた総合的な地域づくりへと効果的に結び付けることが求められている。
本資料は、道路空間再編を計画・実施する上での参考資料として、道路空間再編を実践する上での留意事項を事業の段階別に整理するとともに、参照すべき点が多い国内外のベストプラクティスについて、ポイントとなる事項を解説したものである。
国土技術政策総合研究所資料第1009号
発行年月：2017.9
著者名：緑化生態研究室
平成28年度に緑化生態研究室が実施した、以下のテーマに基づく研究の成果報告である。
国土技術政策総合研究所資料第987号
発行年月：2017.9
著者名：国土交通省 都市局 公園緑地・景観課、国土交通省 国土技術政策総合研究所 社会資本マネジメント研究センター 緑化生態研究室
本資料は、災害時に避難地・避難路や防災活動拠点等として機能する都市公園（防災公園）の効率的な整備促進及び効果的な管理運営のため、防災公園の計画・設計・管理運営の方法について、主に行政機関の公園担当者に利用されることを念頭にとりまとめたものである。
現行の「防災公園の計画・設計に関するガイドライン（案）（平成27年9月改訂版）」について、平成28年熊本地震にお
ける都市公園の利用実態等を踏まえ、管理運営面の内容の充実化に向けた再改訂を検討した。
国土技術政策総合研究所資料第984号
発行年月：2017.5
著者名： 山岸裕 栗原正夫 舟久保敏
本資料は、全国の国土交通省地方整備局及び北海道開発局の河川事務所における外来植物防除の現状を把握し、より効果的な外来種防除対策に役立てることを目的に、国土交通省水管理・国土保全局河川環境課の協力のもと、平成27年8月に実施した外来植物防除に関するアンケート調査の結果をとりまとめたものである。
国土技術政策総合研究所資料第972号
発行年月：2016.12
著者名：緑化生態研究室
平成27年度に緑化生態研究室が実施した、以下のテーマに基づく研究の成果報告である。
国土技術政策総合研究所資料第941号
発行年月：2016.6
著者名：荒金恵太・曽根直幸・栗原正夫
本書は、平成25年度から平成27年度にかけて、国土技術政策総合研究所が設置した「今後の緑の基本計画のあり方に関する研究会」における学識者との議論や、国内外の先進的な取組事例の収集・分析等に基づき、これからの都市緑地計画についての新たな着眼点や、計画策定に有効と考えられる手法・技術を示した技術資料としてとりまとめたものである。
国土技術政策総合研究所資料第914号
発行年月：2016.3
著者名：上野 裕介 栗原正夫
本資料は、環境影響評価などで対象となる機会の多い猛禽類について調査の効率化・高度化を目的に、近年開発された様々な動物調査技術を整理し、その中から猛禽類調査に活用可能な技術を、実地検証の結果もふまえとりまとめたものである。
国土技術政策総合研究所資料第907号
発行年月：2016.3
執筆者：上野裕介 栗原正夫 大城温 井上隆司 瀧本真理 光谷友樹 長谷川啓一
本資料は平成１９年６月に作成した道路環境影響評価の技術手法13．動物、植物、生態系（国総研資料第３９３～３９５号）の参考として、環境保全のための取り組み事例等をとりまとめたものである。
国土技術政策総合研究所資料第906号
発行年月：2016.3
著者名：飯塚 康雄 栗原 正夫
本手引きは、街路樹において発生した問題に対して保全や再整備を実施した事例を対象に、街路樹の現状調査方法や保全・再整備としての緑化技術、住民との連携方法等を調査することにより、道路空間を快適に維持しつつ地域住民等との合意形成を図ることが可能となる街路樹の再生方法をとりまとめたものである。
国土技術政策総合研究所資料第885号
発行年月：2016.1
著者名：緑化生態研究室
平成26年度に緑化生態研究室が実施した、以下のテーマに基づく研究の成果報告である。
国土技術政策総合研究所資料第881号
発行年月：2015.9
著者名：国土交通省都市局公園緑地・景観課、国土交通省国土技術政策総合研究所防災・メンテナンス基盤研究センター緑化生態研究室
本資料は、災害時に避難地・避難路や防災活動拠点等として機能する都市公園（防災公園）の効率的な整備促進のため、防災公園の計画・設計方法、防災機能の発揮に資する技術や設備などについて、総合的な指針を整理したものである。平成11年7月に阪神・淡路大震災の教訓を踏まえて発行した初版をもとに、平成26年度に、近年の自然災害に係る新たな知見を活用し改訂を検討した。
国土技術政策総合研究所資料第857号
発行年月：2015.3
著者名：栗原正夫・山岸裕・曽根直幸
本資料は、都市における地産地消型再生可能エネルギー活用として、公園等での利用を想定した都市由来植物廃材のエネルギー利用についての検討結果を取りまとめたものである。
国土技術政策総合研究所資料第845号
発行年月：2015.1
著者名：緑化生態研究室
平成25 年度に緑化生態研究室が実施した、以下のテーマに基づく研究の成果報告である。
国土技術政策総合研究所資料第824号
発行年月：2014.9
著者名：小栗ひとみ・阿部貴弘・松江正彦・曽根直幸・栗原正夫
本資料は、公共事業における景観配慮によりどのような「まちづくり効果」が生まれるのか、どうすれば「まちづくり効果」を生み出すことができるのかという観点から、「まちづくり効果」を高める公共事業の進め方をまとめたものである。
国土技術政策総合研究所資料第808号
発行年月：2014.2
著者名：栗原正夫 武田ゆうこ 久保田小百合
本資料は、平成24年3月31日現在供用されている道路に植栽されている樹木について、国土交通省各地方整備局、北海道開発局、沖縄総合事務局、地方公共団体、高速道路会社に対し実施した調査結果を基に、樹木の本数、樹種、樹木タイプ別等に集計を行い、全国の街路樹の動向等をまとめたものである。
国土技術政策総合研究所資料第780号
発行年月：2013.12
著者名：緑化生態研究室
平成24年度に緑化生態研究室が実施した、以下のテーマに基づく研究の成果報告である。
国土技術政策総合研究所資料第771号
発行年月：2013.2
著者名：緑化生態研究室
平成23年度に緑化生態研究室が実施した、以下のテーマに基づく研究の成果報告である。
国土技術政策総合研究所資料第725号
発行年月：2013.2
著者名：阿部貴弘・松江正彦・曽根直幸
平成20年5月の「地域における歴史的風致の維持及び向上に関する法律」の制定を契機として、全国各地で地域の歴史・文化を活かしたまちづくりの取り組みが進展している。
こうした地方公共団体等における歴史まちづくりの取組みを支援するため、歴史的風致の形成に資する建造物等に関する地域特性に応じた具体的な保全・活用・復元等の実施手法及び実施プロセス等を、先進的な取り組み事例とともに、『歴史まちづくりの手引き（案）』として取りまとめた。
国土技術政策総合研究所資料第723号
発行年月：2013.1
著者名：飯塚 康雄・栗原 正夫・大貫 真樹子・久保 満佐子・松江 正彦
建設事業に伴って出現するのり面においては、これまでの外来種を主体とした緑化が行われてきたことに起因して、のり面外に逸出した一部の外来種の繁茂により地域の生態系に悪影響を及ぼすことが問題となっている。
本手引きは、このような外来種の問題に対して、のり面を地域の在来種を利用して緑化するための具体的な方法についてとりまとめたものである。
国土技術政策総合研究所資料第722号
発行年月：2013.3
著者名：園田陽一・松江正彦・上野裕介・栗原正夫
本資料は、平成25年3月に作成した道路環境影響評価の技術手法（国総研資料第714号）13．動物、植物、生態系の参考として、環境保全措置の事例をとりまとめたものである。今回は、平成19年6月に発行した国総研資料第393～395号（別冊）を基に、動物の生息地の分断対策について、環境保全措置並びに事後調査手法に関する新たな事例及び知見の追加を行った。
国土技術政策総合研究所資料第721号
発行年月：2013.3
著者名：山本裕一郎・井上隆司・曽根真理・角湯克典・栗原正夫・松江正彦・上野裕介・園田陽一
本資料は、平成２５年３月に作成した道路環境影響評価の技術手法（国総研資料第714号）の第1章計画段階配慮事項（全ての影響要因・環境要素に共通）のうち、動物、植物及び生態系に係る参考資料として、道路事業の「配慮書段階の検討」における検討の考え方と調査、予測及び評価の手法の例を示したものである。
国土技術政策総合研究所資料第720号
発行年月：2013.3
著者名：
（13.動物、植物、生態系）井上隆司・山本裕一郎・角湯克典・曽根真理・栗原正夫・上野裕介・松江正彦・園田陽一
（14.景観、15.人と自然との触れ合いの活動の場）栗原正夫・小栗ひとみ
資料は、道路事業において環境影響評価を行う場合の一般的な技術手法を示したものである。事業特性の把握、地域特性の把握、調査、予測、環境保全措置の検討及び評価を行う場合の具体的手法を示し、その内容に解説を加えた。平成24年度版においては、「道路事業に係る環境影響評価の項目並びに当該項目に係る調査、予測及び評価を合理的に行うための手法を選定するための指針、環境の保全のための措置に関する指針等を定める省令」（平成10年建設省令第10号、改正：平成25年国土交通省令第号）の改正及び最新の科学的知見を反映した改定を行った。
国土技術政策総合研究所資料第714号
発行年月：2012.1
著者名：飯塚康雄・松江正彦
台風等の強風により倒伏する街路樹は、交通障害や人的障害を引き起こす危険性を有している。本手引きは、街路樹の倒伏等に繋がる危険性を最小とするため、樹体の構造的な欠陥等を把握する診断方法と危険性を改善する処置方法を提案したものである。
国土技術政策総合研究所資料第669号
発行年月：2012.1
著者名：緑化生態研究室
平成22年度に緑化生態研究室が実施した、以下のテーマに基づく研究の成果報告である。
国土技術政策総合研究所資料第663号
発行年月：2011.1
著者名：緑化生態研究室
平成21年度に緑化生態研究室が実施した、以下のテーマに基づく研究の成果報告である。
国土技術政策総合研究所資料第623号
発行年月：2011.1
著者名：飯塚康雄・松江正彦・長濵庸介
台風の襲来を受けることが多い沖縄地方においては、倒木等による都市緑化樹木の被害が多く発生し、周辺施設の破損や道路交通の遮断などのほか、人的被害にまで至る可能性もある。本手引きは、沖縄における都市緑化樹木の台風被害を軽減させることを目的として、台風被害の実態調査結果から被害要因を明らかにした上で、台風被害に強い樹木を育成するための緑化手法をとりまとめたものである。
国土技術政策総合研究所資料第621号
発行年月：2010.1
著者名：福井恒明・曽根真理・足立文玄・並河良治
本資料は、主に都市部の道路整備において今後増加すると考えられる換気塔について、適切な景観上の配慮を行うための考え方、方向性、検討手法ならびに参考となる事例を紹介するものである。
内容は第1部のガイドラインと第2部の事例紹介に分かれている。ガイドラインでは、換気塔の計画・設計上の配慮事項、検討のイメージを挙げるとともに、道路事業の遂行段階ごとに検討すべき事項を示した。事例紹介では国内外の計29事例を紹介した。現地調査を実施した事例については学識経験者のコメントを付し、主要事例に関して検討経緯を示した。
国土技術政策総合研究所資料第572号
発行年月：2010.1
著者名：緑化生態研究室
平成20年度に緑化生態研究室が実施した、以下のテーマに基づく研究の成果報告である。
国土技術政策総合研究所資料第567号
発行年月：2010.1
著者名：松江正彦・飯塚康雄
本資料は、過去に行われた代表的な巨樹・老樹の保存対策事例を抽出して、現地で詳細な保全対策方法を確認した上で、その効果を樹木成長状況により明らかにしたものである。
国土技術政策総合研究所資料第566号
発行年月：2010.1
著者名：松江正彦・飯塚康雄
景観重要樹木の管理指針策定のための基礎資料として、樹木の診断とその結果から立案する保全対策方法、さらに保全対策後の維持管理方法について、「景観重要樹木の保全対策の手引き」としてとりまとめた。
国土技術政策総合研究所資料第565号
発行年月：2009.8
著者名：松江正彦・影本信明
都市公園は、それ自体が緑とオープンスペースとして良好な都市景観を形成するだけでなく、隣接する河川、道路等施設や再開発事業等と一体となって、周辺一帯の良好な景観形成に寄与するものであり、都市公園がより良好な景観を形成・誘導していくことが期待されている。このことをふまえ、都市公園と周辺地区や隣接施設とが連携して良好な景観を形成している事例を収集し、今後の連携に役立つよう事例集として整理した。また、事例を参考として、自治体の都市公園整備・管理担当者を対象に、段階ごとの連携の留意点や隣接施設等の特性に応じた連携手法等をとりまとめたガイドライン案を作成した。
国土技術政策総合研究所資料第542号
発行年月：2009.1
著者名：緑化生態研究室
本資料は、わが国の道路緑化現況を把握することを目的として、道路緑化率、道路緑化樹木本数、樹種等について調査を行ったものである。道路緑化率については、国土交通省道路局が実施した全国道路情勢調査（道路交通センサス：平成17年4月1日時点）の一般交通量調査個所別基本表を用いて算出した。この調査対象道路は、一般国道、主要地方道、一般地方道である。また、道路緑化樹木本数等については、平成19年3月31日現在供用済みの道路を対象にアンケート調査を実施した。この調査対象道路は、国土交通省、都道府県、市町村、地方道路公社、高速道路会社（東日本高速道路株式会社、中日本高速道路株式会社、西日本高速道路株式会社、首都高速道路株式会社、阪神高速道路株式会社、本州四国連絡高速道路株式会社）が管理する道路である。
国土技術政策総合研究所資料第506号
発行年月：2008.12
著者名：緑化生態研究室
平成19年度に緑化生態研究室が実施した、以下のテーマに基づく研究の成果報告である。
国土技術政策総合研究所資料第489号
発行年月：2008.3
著者名：緑化生態研究室
全国規模でのデータ入手が可能な中分解能衛星データに着目し、効率的・効果的に緑地の変遷を把握する技術手法を精度、作業量を確認しながら開発・整理することを目的として研究を実施した。特に、都市域において行われている緑化等により増加した個々の樹林地の変遷が、確実に把握できるレベルまで精度を高めるための技術開発を行うことを目的として研究を実施した。その結果、精密幾何補正や影の除去による検討等により、全国ベースでも30％以内の誤差で緑地の増加・減少を把握することが可能となった。
国土技術政策総合研究所資料第436号
発行年月：2008.3
著者名：松江正彦・小栗ひとみ・福井恒明・上島顕司
本事例集は、河川・海岸・港湾分野の公共事業において、景観・デザインに配慮した計画・設計を行う際に、参考となる事例を示し、その考え方や技術的情報を参照できるよう作成したものである。
国土技術政策総合研究所資料第434号
発行年月：2008.3
著者名：松江正彦・小栗ひとみ・福井恒明・上島顕司
本事例集は、道路・橋梁・街路・公園分野の公共事業において、景観・デザインに配慮した計画・設計を行う際に、参考となる事例を示し、その考え方や技術的情報を参照できるよう作成したものである。
国土技術政策総合研究所資料第433号
発行年月：2007.12
著者名：緑化生態研究室
平成18年度に緑化生態研究室が実施した、以下のテーマに基づく研究の成果報告である。
国土技術政策総合研究所資料第428号
発行年月：2007.6
著者名：小栗ひとみ・松江正彦・藤原宣夫・森崎耕一・石坂健彦
本資料は、道路事業における環境影響評価の15．人と自然との触れ合いの活動の場 15.3自動車の走行に係る人と自然との触れ合いの活動の場を対象に環境影響評価を行う場合の一般的な技術手法を示したものである。事業特性の把握、地域特性の把握、調査、予測、環境保全処置の検討及び評価を行う場合の具体的手法を示し、その内容に解説を加えた。
平成19年度版においては道路事業に係る環境影響評価の項目及びに当該等項目に係る調査、予測及び評価を合理的に行うための手法を選定するための指針、環境の保全の為の処置に関する指針等を定める省令（平成十年建設省令第十号）の平成18年3月の改正に伴い改正を行った。
国土技術政策総合研究所資料第400号
発行年月：2007.6
著者名：小栗ひとみ・松江正彦・藤原宣夫・森崎耕一・石坂健彦
本資料は、道路事業における環境影響評価の15．人と自然との触れ合いの活動の場 15.2工事施工ヤードの設置及び工事用道路等の設置に係る人と自然との触れ合いの活動の場を対象に環境影響評価を行う場合の一般的な技術手法を示したものである。事業特性の把握、地域特性の把握、調査、予測、環境保全処置の検討及び評価を行う場合の具体的手法を示し、その内容に解説を加えた。
平成19年度版においては道路事業に係る環境影響評価の項目及びに当該等項目に係る調査、予測及び評価を合理的に行うための手法を選定するための指針、環境の保全の為の処置に関する指針等を定める省令（平成十年建設省令第十号）の平成18年3月の改正に伴い改正を行った。
国土技術政策総合研究所資料第399号
発行年月：2007.6
著者名：小栗ひとみ・松江正彦・藤原宣夫・森崎耕一・石坂健彦
本資料は、道路事業における環境影響評価の15．人と自然との触れ合いの活動の場 15.1道路（地表式又は掘割式、嵩上式）の存在に係る人と自然との触れ合いの活動の場を対象に環境影響評価を行う場合の一般的な技術手法を示したものである。事業特性の把握、地域特性の把握、調査、予測、環境保全処置の検討及び評価を行う場合の具体的手法を示し、その内容に解説を加えた。
平成19年度版においては道路事業に係る環境影響評価の項目及びに当該等項目に係る調査、予測及び評価を合理的に行うための手法を選定するための指針、環境の保全の為の処置に関する指針等を定める省令（平成十年建設省令第十号）の平成18年3月の改正に伴い改正を行った。
国土技術政策総合研究所資料第398号
発行年月：2007.6
著者名：小栗ひとみ・松江正彦・藤原宣夫・森崎耕一・石坂健彦
本資料は、道路事業における環境影響評価の14．景観 14.2工事施工ヤードの設置及び工事用道路等の設置に係る景観を対象に環境影響評価を行う場合の一般的な技術手法を示したものである。事業特性の把握、地域特性の把握、調査、予測、環境保全処置の検討及び評価を行う場合の具体的手法を示し、その内容に解説を加えた。
平成19年度版においては道路事業に係る環境影響評価の項目及びに当該等項目に係る調査、予測及び評価を合理的に行うための手法を選定するための指針、環境の保全の為の処置に関する指針等を定める省令（平成十年建設省令第十号）の平成18年3月の改正に伴い改正を行った。
国土技術政策総合研究所資料第397号
発行年月：2007.6
著者名：小栗ひとみ・松江正彦・藤原宣夫・森崎耕一・石坂健彦
本資料は、道路事業における環境影響評価の14．景観 14.2道路（地表式又は掘割式、嵩上式）の存在に係る景観を対象に環境影響評価を行う場合の一般的な技術手法を示したものである。事業特性の把握、地域特性の把握、調査、予測、環境保全処置の検討及び評価を行う場合の具体的手法を示し、その内容に解説を加えた。
平成19年度版においては道路事業に係る環境影響評価の項目及びに当該等項目に係る調査、予測及び評価を合理的に行うための手法を選定するための指針、環境の保全の為の処置に関する指針等を定める省令（平成十年建設省令第十号）の平成18年3月の改正に伴い改正を行った。
国土技術政策総合研究所資料第396号
No.394No.395
発行年月：2007.6
著者名：大塩俊雄・松江正彦・上坂克己・大西博文・角湯克典・小根山裕之・小菅敏裕・藤原宣夫・森崎耕一・石坂健彦
道路事業における動物、植物、生態系に関する環境影響評価にあたっては、環境保全措置（回避・低減・代償）の検討と、その環境保全措置の効果に不確実性が伴う場合には、事後調査計画の検討が必要となる。環境保全措置の計画検討にあたっては、従来より科学的知見や類似事例を参考に実施することとしているが、動物、植物、生態系における科学的知見や類似事例等は全般的に不足しており、現場の担当者は非常に苦慮している実態となっている。そのようなことより、動物、植物、生態系に対する環境影響評価での環境保全措置および事後調査計画を行う場合の参考となるように、今回全国的な規模で、Ⅰ．動物の生息地の分断対策
Ⅱ．希少猛禽類の対策
Ⅲ．動物、植物の移植・移設 Ⅳ．動物、植物に対する道路照明設備の配慮、各々について、環境保全措置と事後調査結果の事例を収集し、それを事例集としてとりまとめたものである。
本事例集は、「道路環境影響評価の技術手法」の13．動物、植物、生態系の事例集として、動物、植物、生態系における道路環境影響評価を実施する際の参考として、代表的な事例をとりまとめたものであり、本事例集を参考として、各現場に適した対策を検討していくことが望まれる。
国土技術政策総合研究所資料第393-395号
発行年月：2007.6
著者名：大塩俊雄・松江正彦・上坂克己・大西博文・角湯克典・小根山裕之・小菅敏裕・藤原宣夫・森崎耕一・石坂健彦
本資料は、道路事業における環境影響評価の13．動物、植物、生態系 13.3建設機械の稼動に係る動物を対象に環境影響評価を行う場合の一般的な技術手法を示したものである。事業特性の把握、地域特性の把握、調査、予測、環境保全処置の検討及び評価を行う場合の具体的手法を示し、その内容に解説を加えた。
平成19年度版においては道路事業に係る環境影響評価の項目及びに当該等項目に係る調査、予測及び評価を合理的に行うための手法を選定するための指針、環境の保全の為の処置に関する指針等を定める省令（平成十年建設省令第十号）の平成18年3月の改正に伴い改正を行った。
国土技術政策総合研究所資料第395号
発行年月：2007.6
著者名：大塩俊雄・松江正彦・上坂克己・大西博文・角湯克典・小根山裕之・小菅敏裕・藤原宣夫・森崎耕一・石坂健彦
本資料は、道路事業における環境影響評価の13．動物、植物、生態系 13.2工事施工ヤードの設置及び工事用道路等の設置に係る「動物」、「植物」、「生態系」を対象に環境影響評価を行う場合の一般的な技術手法を示したものである。事業特性の把握、地域特性の把握、調査、予測、環境保全処置の検討及び評価を行う場合の具体的手法を示し、その内容に解説を加えた。
平成19年度版においては道路事業に係る環境影響評価の項目及びに当該等項目に係る調査、予測及び評価を合理的に行うための手法を選定するための指針、環境の保全の為の処置に関する指針等を定める省令（平成十年建設省令第十号）の平成18年3月の改正に伴い改正を行った。
国土技術政策総合研究所資料第394号
発行年月：2007.6
著者名：大塩俊雄・松江正彦・上坂克己・大西博文・角湯克典・小根山裕之・小菅敏裕・藤原宣夫・森崎耕一・石坂健彦
本資料は、道路事業における環境影響評価の13．動物、植物、生態系 13.1道路（地表式又は掘割式、嵩上式）の存在に係る「動物」、「植物」、「生態系」を対象に環境影響評価を行う場合の一般的な技術手法を示したものである。事業特性の把握、地域特性の把握、調査、予測、環境保全処置の検討及び評価を行う場合の具体的手法を示し、その内容に解説を加えた。
平成19年度版においては道路事業に係る環境影響評価の項目及びに当該等項目に係る調査、予測及び評価を合理的に行うための手法を選定するための指針、環境の保全の為の処置に関する指針等を定める省令（平成十年建設省令第十号）の平成18年3月の改正に伴い改正を行った。
国土技術政策総合研究所資料第393号
発行年月：2006.12
著者名：緑化生態研究室
平成17年度に緑化生態研究室が実施した、以下のテーマに基づく研究の成果報告である。
国土技術政策総合研究所資料第355号
発行年月：2006.12
著者名：松江正彦・藤原宣夫・大塩俊雄・飯塚康雄・内山拓也
哺乳類の中で特にその生態、生息分布について未解明の部分の多いコウモリ類を対象とした道路環境影響評価を実施する場合における、効率的な調査の一つの手法を提案すべく、平成15年度～18年度に、コウモリ類の生態調査方法や保全措置に関する文献調査および現場保全事例の収集等を行うとともに、併せてコウモリ類専門家に対して最新知見の聞き取り調査等を実施した。本資料は、その結果を踏まえ「コウモリ類の調査の手引き（案）」としてとりまとめたものである。
国土技術政策総合研究所資料第354号
発行年月：2005.12
著者名：緑化生態研究室
平成16年度に緑化生態研究室が実施した、以下のテーマに基づく研究の成果報告である。
国土技術政策総合研究所資料第276号
発行年月：2004.12
著者名：緑化生態研究室
平成15年度に緑化生態研究室が実施した、以下のテーマに基づく研究の成果報告である。
国土技術政策総合研究所資料第221号
発行年月：2004.12
著者名：松江正彦・藤原宣夫・内山拓也・植田睦之・百瀬浩・石坂健彦・森崎耕一
本資料は､道路事業等で猛禽類を対象とした環境影響評価を実施するにあたって必要な効率的な調査手法を開発することを目的に、平成10年度～平成14年度に栃木県と長野県で実施したオオタカ､サシバを主とした希少猛禽類の繁殖状況､行動圏、利用環境等の調査で得られた生態情報、及びその結果の分析・解析により得られた ､調査に必要な範囲､時期､方法等の調査の手法についてまとめたものである。
国土技術政策総合研究所資料第207号
発行年月：2004.12
著者名：松江正彦・藤原宣夫・内山拓也
道路緑化は、街並みの景観の向上や、沿道環境の改善、快適感の向上などに寄与している。しかし、一方で隣接地に対する日照阻害や、信号・標識など他の工作物との競合により、樹木の強剪定等がなされ、樹木本来の樹形とはまったく異なった無惨な姿を呈している箇所もある。今後の緑地の形成にあたっては、このようなことが発生しないような整備を進めて行く必要がある。
本資料は、良好な道緑地を整備していくための基礎資料として、既存の良好な道路緑地の街路樹の状況、道路の構造、隣接地の状況等について調査を行い、その結果をまとめたものである。
国土技術政策総合研究所資料第206号
発行年月：2004.3
著者名：藤原宣夫・武田ゆうこ・米澤直樹
本資料は、わが国の道路緑化現況を把握することを目的として、道路緑化率、道路緑化樹木本数、樹種等について調査を行ったものである。
道路緑化率については、国土交通省道路局が実施した全国道路情勢調査（道路交通センサス：平成11年4月1日時点）の一般交通量調査個所別基本表を用いて算出した。
この調査対象道路は、一般国道、主要地方道、一般地方道である。また、道路緑化樹木本数等については、平成14年3月31日現在供用済みの道路を対象にアンケート調査を実施した。この調査対象道路は、国土交通省、都道府県、市町村、地方道路公社、道路関係公団（日本道路公団、首都高速道路公団、阪神高速道路公団、本州四国連絡橋公団）が管理する道路である。
国土技術政策総合研究所資料第149号
発行年月：2004.1
著者名：緑化生態研究室
平成14年度に緑化生態研究室が実施した、以下のテーマに基づく研究の成果報告である。
国土技術政策総合研究所資料第147号
発行年月：2003.12
著者名：藤原宣夫・日置佳之・須田真一
より効果的な住民参加の生きもの調査の手法を開発するため、武蔵野市の協力のもと、武蔵野市民による「むさしの自然指標調査会」を組織した。そして、新たな生きもの調査手法としてＭＢＲ(Musashino Bio-index Research)方式を提案し、ケーススタディを1999年度から2000年度にかけて実施した。このガイドブックは、その成果をもとに他の自治体でも同様の調査ができるように、ＭＢＲ方式による住民参加の生きもの調査の実施手法をまとめたものである。
国土技術政策総合研究所資料第139号
発行年月：2003.11
著者名：藤原宣夫・西廣淳・中村圭吾・宮脇成生
霞ヶ浦における過去約30年間の湖岸植生帯の変遷と、その地点間変動要因の解析を行った。その結果、霞ヶ浦全域において、湖岸植生は1970年頃以降急速に減少していることが明らかになった。また ､重回帰分析の結果 ､抽水植物帯の減少率の地点間変動要因として、沈水植物帯幅、湖岸勾配、波浪、湖岸堤の沖出距離が効果を持っている可能性が示された。
国土技術政策総合研究所資料第136号
発行年月：2003.3
著者名：藤原宣夫・小栗 ひとみ
本資料は、霞ヶ浦の環境復元に際し、目標とする景観の検討資料とすることを目的とし、急速な開発が進展する以前の年代である、昭和40年以前の霞ヶ浦の景観について、写真、絵画などの画像資料を収集し、収録したものである。
国土技術政策総合研究所資料第74号
発行年月：2003.3
著者名：藤原宣夫・山岸裕
本調査では、人工衛星を利用した都市における緑地の調査手法を開発することを目的とし、従来型人工衛星LANDSAT画像と高分解能人工衛星IKONOS画像を用いて、練馬区において、都市内各種緑地の抽出・分類と精度検証を行うとともに、IKONOS画像及びデジタルマップを用いてGISを利用することにより小樹林地の抽出、緑被分布図の作成を行った。その結果、IKONOS画像では、樹林地と草地は精度良く抽出され、小規模緑地の抽出、緑被分布図の作成が可能であった。しかし、農地類の抽出・分布と常緑樹・落葉樹の区分については、誤判読が多く課題が残された。
国土技術政策総合研究所資料第68号
発行年月：2003.3
著者名：藤原宣夫・山岸裕
里山保全制度・事業の実施状況を把握するため、平成14年3月に、全国140都市（人口15万人以上）を対象にアンケート調査を実施した。その結果、105自治体から回答があり、内7自治体において里山保全を目的とした独自の制度・事業が実施されており、6自治体からは検討中との回答があった。また、29の自治体では、既存の緑地保全制度の活用により、里山保全に取り組みがなされていた。本資料には、これらの全ての回答を収録した。
国土技術政策総合研究所資料第67号
発行年月：2003.1
著者名：緑化生態研究室
平成13年度に緑化生態研究室が実施した、以下のテーマに基づく研究の成果報告である。
国土技術政策総合研究所資料第65号
発行年月：2002.1
著者名：緑化生態研究室
平成12年度に緑化生態研究室が実施した、緑化に関する研究、公園緑地計画に関する研究、自然環境の保全および創出に関する研究の成果報告である。
国土技術政策総合研究所資料第22号
