都市研究部
都市計画研究室

国総研レポート2023（2023年6月）

• 「密集市街地における地域防災力の向上に向けて」
• 「『スマートシティ事例集【導入編】』の公開」
• 「人流ビッグデータを用いた人々の暑熱への適応に関する実態」

国総研レポート2022（2022年6月）

• 「『密集市街地におけるきめ細かな整備事例集』の刊行」
• 「地方公共団体及び企業におけるスマートシティ化の意向と課題」

国総研レポート2021（2021年6月）

• 「都市問題の解決に向けた新技術導入（スマートシティ化）に関する地方公共団体への意向調査」
• 「『建物用途規制緩和の運用実態とその解説』の刊行」

国総研レポート2020（2020年4月）

• 「利用者ニーズを踏まえた『将来人口・世帯予測ツール』の改良と今後の展開」

国総研レポート2019（2019年4月）

• 「超高齢社会のニーズに対応した郊外低層専用住宅地におけるまちづくりに関する研究」
• 「ICTを活用したスマートシティに関する研究」

国総研レポート2018（2018年9月）

• 「航空レーザ計測による都市の緑の調査に関する研究」
• 「まちづくりや住民・事業者と連携した浸水対策について」

国総研レポート2017（2017年5月）

• 「都市のみどりと気温の実態調査」
• 「モデル建物による都市の浸水被害／対策効果の評価」

国総研レポート2016（2016年6月）

• 「東日本大震災による津波被災都市の復興計画の策定プロセスの研究」
• 「みどりを利用した低炭素まちづくりに向けて」
• 「周辺騒音影響事前評価ツールを活用したまちなかものづくり事業所の立地評定」

国総研レポート2015（2015年4月）

• 「まちなかものづくり事業所の周辺騒音影響の事前評価ツールの開発」
• 「戦略的土地利用マネジメントのための土地適性評価プログラムの開発」
• 「人口減少都市における郊外市街地の計画的縮退のシナリオ案と評価」
• 「宅地の液状化マップ作成支援ソフトの開発」
• 「人口減少・高齢化社会への対応と都市再生への取り組みに関する韓国国土研究院との研究協力」

国総研レポート2014（2014年4月）

• 「人口減少都市における市街地の計画的縮退のシナリオ案の作成」
• 「『宅地の液状化被害可能性判定に係る技術指針』適用に用いる技術支援ソフトの開発」

国総研レポート2013（2013年4月）

• 「東日本大震災復興支援における宅地の再液状化対策に向けた国総研の取組み」
• 「人口減少都市における市街地の計画的縮退のあり方に関する研究」

国総研レポート2012（2012年4月）

• 「持続可能な都市の構築と将来像アセスメント」

国総研レポート2011（2011年4月）

• 「建物用途規制の性能基準化」

国総研レポート2010（2010年4月）

• 「既存造成宅地擁壁の耐久性」

国総研アニュアルレポート2009（2009年4月）

• 「市街地における圧迫感や開放感の評価に向けて」
• 「マイクロバブル水による地盤液状化対策の実大振動実験」