性能の確保
ここでは、住宅の各種の性能を確保するための対応策の例を示します。
① 住宅に必要な諸性能を確認しましょう！
- 新築住宅の住宅性能表示制度について (一般社団法人 住宅性能評価・表示協会)
契約前までに、どのような性能が確保されるのか、情報交換シートなどで確認しましょう。
住宅性能表示制度（任意）重要
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① 構造の安定 ② 火災時の安全 ③ 劣化の軽減 ④ 維持管理・更新への配慮 ⑤ 温熱環境・エネルギー消費量 ⑥ 空気環境 ⑦ 光・視環境 ⑧ 音環境 ⑨ 高齢者等への配慮 ⑩ 防犯 （性能表示制度を適用した場合、赤文字が必須項目 その他は選択項目） |
② 第三者機関の評価員により性能をチェック！
- 「安心」がなによりです - 住宅性能表示制度について
(一般社団法人 住宅性能評価・表示協会)
契約前に、造り手が設計住宅性能評価や建設住宅性能評価などの制度を利用出来るか、情報交換シートなどで確認しましょう。
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登録住宅性能評価機関に所属する評価員が、設計段階でチェックする「設計住宅性能評価」や、建設工事・完成段階でチェックする「建設住宅性能評価」があります。万一、建設住宅性能評価を受けた住宅の請負契約又は売買契約に関連するトラブルが起きても「指定住宅紛争処理機関」が対応しています。（１件につき１万円） 瑕疵保険に関する事故の90%以上が雨漏りと報告されており、保険機関により、防水検査がオプション設定されている場合があります。 任意による申請が必要 |
③ 長期優良住宅の申請を検討！
- 長期優良住宅の普及の促進に関する法律 (一般社団法人 住宅性能評価・表示協会)
税の特例、住宅ローンの供給支援、長持ち住宅の手引き、長持ち住宅がつくる未来情報交換シートにより対応を確認しましょう。
認定基準（抜粋）
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④ 品確法に基づく瑕疵担保責任請負業者の義務
- 品確法に基づく瑕疵担保責任の特例の概要 (国土交通省)
床下，小屋裏なども含め，検査・点検しやすい住宅にしましょう！
| 住宅品確法では、構造耐力上主要な部分及び雨水の浸入を防止する部分について、引渡から１０年間の瑕疵担保責任を義務付けていますが、住宅内部の劣化が発見しにくい場合があります。床下点検口から土台まわり腐朽や蟻道の有無、小屋裏点検口から屋根裏にある野地の腐朽などが点検しやすい状態にしましょう。 |
⑤ 結露対策を確認
- 住宅紛争処理技術関連資料集 (公益財団法人 住宅リフォーム・紛争処理支援センター)
結露関係の保証は、住宅品確法･瑕疵担保履行法の対象外なので結露が発生しにくい住宅であることを契約前までに確認しましょう！
| 結露を防止するためには，住宅品確法の性能表示の断熱等性能等級が等級4であることが望まれます。室内側に防湿層が設置され外気側に通気層が設置されることなどを確認しましょう。事前に結露計算がされていることが望まれます。 |
⑥ 雨水浸入対策を確認
木造住宅の劣化要因のほとんどは，水分が関係するので，構成材料に対する水分の抑制は，耐久性にとって最重要課題となります。防水対策が充分であるか確認しましょう！
| 住宅瑕疵担保責任保険法人によると，瑕疵による保険支払い件数の内，全体の9割以上が雨水浸入関係と報告されています。建設を予定している住宅が，軒の出やけらばの出を充分に確保したり，防水対策・通気対策が適切に設計・施工されるなど，劣化防止対策が充分に施されているかを確認しましょう！ |
⑦ 保証制度，アフターサービスを確認
法令で定められている瑕疵担保保証の他に任意で保証が定められている場合がありますので，各種の保証制度の有無やアフターサービスの内容を確認しましょう！（住宅完成保証制度，地盤保証，シロアリ保証，結露保証など）
| 住宅内には，表面上に現れにくい不具合が内在していることがあり，建設後の目視検査や非破壊検査だけでは内部の構成材料の劣化を発見出来ないことがあります。また，不具合は設計上の問題だけではなく，不適切な施工によるものがありますので，各種の保証制度や保証内容，アフターサービスについて確認しておきましょう！住宅会社の許可を得た後、安全性を確保しながら、建設工事中の搬入材料、各種の納まりについて、写真・ビデオ撮影などにより記録しておきましょう。 |
