論文・報告
下水道研究室職員が対外的に発表した成果等を紹介します。
| 論文名 | 執筆者名 | 概要 | 書籍名 | 発行所 | 発行 年月 |
|---|---|---|---|---|---|
| ISO/TC224（国際標準化機構 上水・汚水・雨水のシステム及びサービスに関する専門委員会）の会議に参加して | 吉田敏章 | 2023年6月にISO/TC224第17回総会及び各WGが仏国パリで開催され、トイレに流せる製品に関するWG等に参加したので、報告する。 | 土木技術資料 Vol.66 No.3 |
(一財)土木研究センター | 2024.3 |
| 大雨に伴うマンホール被害状況と安全対策検討フロー図(案） | 吉田敏章 | 大雨に伴うマンホール被害の全国的な発生状況を整理し、マンホールの被災メカニズムを踏まえた危険度判定表(例)を作成した上でマンホールの安全対策検討フロー図(案)を作成した。 | 下水道協会誌 Vol.60 No.734 |
(公社)日本下水道協会 | 2023.12 |
| 下水道システムを活用した生ごみの収集・処理に関する研究 ―ディスポーザー導入後の影響評価 北海道興部町の事例― | 吉田綾子 靏巻峰夫 吉田敏章 森田弘昭 |
直接投入型ディスポーザーの導入状況、北海道興部町で実施している直接導入型ディスポーザー導入後の影響評価について紹介する。 | 2023年度廃棄物資源循環学会北海道支部研究発表会（ポスター発表） | (一社)廃棄物資源循環学会北海道支部 | 2023.11.21 |
| 下水道管路の属性による地震時被災率の分析 | 濵田知幸 吉田敏章 |
2011年東北地方太平洋沖地震、2016年熊本地震、2018年北海道胆振東部地震で被災した地方公共団体の下水道台帳等に記載された下水道管路の情報を表形式に整理し、被災下水道管路の情報を用いて下水道管路の管属性条件別の被災率を整理した。これらの結果について分析し、被災可能性の高い下水道管路の管属性条件を検討した。 | 土木技術資料 Vol.65 No.11 |
(一財)土木研究センター | 2023.11 |
| 下水道管路模擬施設を用いた点検調査機器の性能確認・比較実験 | 畠山貴之 橋本翼 |
国総研では、下水道管路施設の点検調査機器の性能を明確化するため、下水道管路模擬施設を2021年度に設置した。本稿では、本施設の概要及び小口径・大口径管路を用いた各種点検調査機器の性能確認・比較実験の内容及び結果について紹介する。 | 土木技術資料 Vol.65 No.11 |
(一財)土木研究センター | 2023.11 |
| 内水浸水想定区域図作成における簡易的な手法の適用性について | 橋本翼 松浦達郎 吉田敏章 |
気候変動に伴う降雨量の増加等による水災害の頻発化・激甚化が懸念される中、令和 3 年の水防法改正により、原則、下水道による浸水対策を実施する全ての団体に対し、想定最大規模降雨を対象とした内水浸水想定区域図の作成が義務化されている。しかし、令和 4 年 9 月末時点において作成済みの団体は、対象 1,108団体のうち約 11%の122団体にとどまっており、作成の加速化が望まれる。本稿では、内水浸水想定区域図の作成を加速化させることを目的に、簡易的な浸水想定手法の適用性について検討した結果を紹介する。 | 第60回下水道研究発表会講演集 2023 |
(公社)日本下水道協会 | 2023.7 |
| イギリスの上下水道事業民営化に伴う水規制の変遷について | 山本整 萬代和也 秋永薫児 吉田敏章 田本典秀 加藤裕之 |
イギリスでは、1989 年に水法が改正され、上下水道事業が完全民営化された。それと同時に、上下水道事業のサービス規制を行う組織として水サービス規制庁(Ofwat)が設立された。上下水道会社が投資対象となったこともあって買収・合併等が行われたものの、下水道事業では民営化当時の上下水道会社 10 社は現在も存続している。本文では、イギリスにおいて上下水道民営化後 30年が経過していることに鑑み、その間に Ofwat が実施してきた水規制の変遷について報告するとともに、Ofwat がモニタリングしているパフォーマンス指標について分析した結果を報告する。 | 第60回下水道研究発表会講演集 2023 |
(公社)日本下水道協会 | 2023.7 |
| 北海道における直接投入型ディスポーザーの導入状況 | 吉田敏章 山下誠一 吉田綾子 森田弘昭 |
直接投入型ディスポーザーは、高齢化社会への対応及びバイオマスの集約・有効利用の観点から活用が期待されており、平成17年7月に国土交通省が「ディスポーザー導入時の影響判定の考え方」を公表してから、北海道を中心に導入が進んできた。導入目的としては生ごみの減量や子育て支援等、導入形態としてはディスポーザー使用料の徴収の有無やディスポーザーの購入・設置に対する助成・補助制度の有無等、市町村ごとにさまざまな状況であり、ディスポーザーの普及率も大きく異なる。本稿は、ディスポーザーの導入に関連する国土交通省等の資料をレビューした上で、北海道におけるディスポーザーの導入状況を紹介するものである。 | 第60回下水道研究発表会講演集 2023 |
(公社)日本下水道協会 | 2023.7 |
| 下水道管路模擬施設を用いた点検調査機器の確認・比較実験 | 鈴木航平 成瀬直人 吉田敏章 |
国総研では、下水道管路施設の点検調査機器の性能を明確化するため、下水道管路を模擬した実験施設（下水道管路模擬施設）を 2021 年度に設置し、2022 年度に実験を開始した。本稿では、下水道管路模擬施設の概要及び下水道管路模擬施設に設置した小口径・大口径管路を用いた各種点検調査機器の性能確認・比較実験の内容及び結果を示す。 | 第60回下水道研究発表会講演集 2023 |
(公社)日本下水道協会 | 2023.7 |
| 下水道管路に起因する道路陥没の発生傾向と関連指針・管材規格の変遷 | 成瀬直人 鈴木航平 吉田敏章 |
全国で発生した下水道施設に起因する道路陥没の件数を布設年度区分別で整理すると、経過年数よりも布設年度による影響が強い。この要因としては、鉄筋コンクリート管において、昭和40年代後半を境に普及した膨張性混和材料の導入により、下水中の硫酸塩に対する抵抗性が大きく変化していることが考えられる。下水道管渠の経過年数を説明変数とした健全率予測式は、予測対象が布設年度によらず同じ物性を有することを前提としており、物性の変化による影響等を反映できない。そこで、道路陥没発生件数と管材規格等の変遷との関係性をより詳細に調べるため、布設年度区分別の道路陥没発生傾向、管材規格及び設計指針の変遷について調査を行った。 | 第60回下水道研究発表会講演集 2023 |
(公社)日本下水道協会 | 2023.7 |
| 小規模下水処理場のエネルギー使用量実態 | 濵田知幸 田中裕大 藤井都弥子 高村和典 |
小規模下水処理場について、統計データの整理、試算により消費電力量原単位の特徴を整理したうえで、小規模下水処理場にてヒアリング調査を行い、消費電力量原単位が高くなる原因を推定し、省エネ推進に必要となる方策について検討した。 | 下水道協会誌 Vol.60 No.726 |
(公社)日本下水道協会 | 2023.4 |
| 国総研における下水道管路の地震対策推進に向けた取組み | 濵田知幸 | 国総研における下水道管路の地震対策推進に向けた取組みを紹介した。 | 下水道協会誌 Vol.60 No.725 |
(公社)日本下水道協会 | 2023.3 |
| 「日越技術セミナー～気候変動対策のための下水道政策と技術～」等に出席して | 橋本翼 | 令和4年8月25日にベトナム国ハノイ市で開催された「日越技術セミナー」と「下水道分野における技術協力に関する日越政府間会議」に出席し、気候変動を踏まえた都市雨水対策の制度・技術及び調査研究について紹介したところ、日本の法制度や気候変動対策に係る考え方についてベトナム側の関心が見られた。 | 土木技術資料 Vol.65 No.2 |
(一財)土木研究センター | 2023.2 |
| 下水道事業で用いる降雨資料の定常性に関する調査 | 松浦達郎 吉田敏章 |
気候変動の影響を考慮した適切な計画雨水量の設定方法の整理を目的として、下水道事業の雨水計画で用いることが多い気象庁所管の降雨観測地点を対象に、降雨資料の定常性について調査した。 | 土木技術資料 Vol.64 No.12 |
(一財)土木研究センター | 2022.12 |
| Trends for advanced countermeasures against frequent urban inundation in Japan | Toshiaki Yoshida | This presentation introduces two policies in flood control in Japan, namely (1) transition to “River Basin Disaster Resilience and Sustainability by All” and (2) revision to flood control plans in consideration of climate change effects. Also, design rainfall setting, the relevant research on nationwide rainfall data stationarity and phased action plan formulation are explained in terms of stormwater management master plan in consideration of climate change effects. | 7th JSWA/EWA/WEF Specialty Conference | Japan Sewage Works Association, European Water Association, Water Environment Federation | 2022.11.16 |
| ディスポーザー排水流入時の管渠内浄化に関する研究 | 鈴木藍 吉田綾子 濵田知幸 鶴巻峰夫 森田弘昭 |
ディスポーザー導入によりごみ処理事業の効率化が期待できる一方、下水道への負荷増大が懸念される。しかし、ディスポーザー導入地域の長期調査結果では、下水処理場への負荷増加は確認できていない。本研究では、その要因が下水管での浄化機能であるという仮説を設定し、管路模型を用いて下水とディスポーザー排水の混合水を用いた実験を行った。 | 学会誌｢EICA｣ 第27巻 第2･3合併号 |
環境システム制御学会 | 2022.10 |
| 流水音とAIとを組み合わせた雨天時浸入水調査技術をガイドライン化 | 松浦達郎 | H31年度に採択されたB-DASHプロジェクト「AIによる音響データを用いた雨天時親友水検知技術」の研究成果と技術導入ガイドラインの概要を紹介した。 | 下水道協会誌 Vol.59 No.720 |
(公社)日本下水道協会 | 2022.10 |
| 下水道管きょにおけるマネジメントサイクルの構築～ICTを活用した総合的な段階型管路診断システム～ | 末久正樹 森田真史 |
管きょの老朽化が年々進行する中、データベース化した維持管理情報を起点に点検・調査、修繕・改築を行うマネジメントサイクルの構築が求められている。本稿では、国土交通省が行った管路診断システムに関する実証研究の成果、今後の展望について解説する。 | 月刊｢建設｣ 22-09 |
一般社団法人全日本建設技術協会 | 2022.9 |
| 鉄筋コンクリート管きょ健全率予測式に影響を与える因子の調査 | 成瀬直人 茨木誠 岡安祐司 |
現在我が国の下水道管きょ管理延長は４９万㎞に達し、内２．５万㎞ が標準耐用年数５０年を超え老朽化が進行している。今後も増大が予 想される老朽管きょを効率的に維持管理していく為には、ストックマ ネジメント計画の策定が重要となる。本研究室では、その一助として 「下水道管きょ健全率予測式」を２０１３年より公開しているが、公 開当初と２０２１年度版を比較すると、鉄筋コンクリート管において、同経過年数の健全率が高くなる傾向が確認された。この要因を抽 出する為、本研究室で収集した、統計データや近年研究の進むコンクリート構造物劣化に関する文献及び関連規格の変遷を整理したところ「布設年度」が影響を持つ可能性が示唆された。 | 第59回下水道研究発表会講演集 2022 |
(公社)日本下水道協会 | 2022.7 |
| 下水道事業で用いる計画降雨強度式の現状に関する調査 | 松浦達郎 岡安祐司 |
土木技術資料 Vol.64 No.5 |
(一財)土木研究センター | 2022.5 | |
| 下水道管渠の劣化調査におけるスクリーニング調査導入の経済性評価の枠組みの基礎的検討 | 田本典秀 茨木誠 原口翼 岡安祐司 |
下水道管渠の劣化調査において、スクリーニング調査導入の得失を踏まえた経済性評価の枠組みの基礎的な検討結果を報告した。 | 土木技術資料 Vol.64 No.3 |
(一財)土木研究センター | 2022.3 |
| 国総研における下水道管路ストックマネジメントに関する調査研究 | 茨木誠 | 国総研が、下水道管路のマネジメントサイクルの構築に資する技術政策の立案や地方公共団の支援のために実施している最近の取組について紹介した。 | 下水道協会誌 Vol.52 No.712 |
(公社)日本下水道協会 | 2022.2 |
| AIを用いた管路管理に関わるB-DASH FS調査（B-DASH FS調査について） | 茨木誠 | 下水道革新的技術実証事業（B-DASHプロジェクト）で実施した、AIを用いた管路管理に関するFS調査結果について報告した。 | JASCOMA Vol.28 No.56 |
(公社)日本下水道管路管理業協会 | 2022.1 |
| ベトナムにおける下水道整備の状況と推進工法の普及および定着に向けた取り組み | 茨木誠 | 月刊推進技術 Vol.36 No.1 |
(公社)日本推進技術協会 | 2022.1 | |
| 下水道管きょ健全率予測式2021を公開～地方公共団体における点検調査・改築計画策定を支援～ | 日下部包 | 下水道管きょ健全率予測式2021および劣化データベースVER.3の公開について報告した。 | 土木技術資料 Vol.63 No.10 |
(一財)土木研究センター | 2021.10 |
| 下水道管路を対象とした総合マネジメントに関する研究 -管路閉塞に関するアンケート調査の結果概要- | 岡安祐司 | 調査研究内容の紹介 | JASCOMA Vol.28 No.55 |
(公社)日本下水道管路管理業協会 | 2021.8 |
| AIによる音響データを用いた雨天時浸入水検知技術 | 松浦達郎 | B-DASHで実施した「AIによる音響データを用いた雨天時浸入水検知技術」について、研究成果と技術導入ガイドライン（案）の概要を紹介した。 | 建設マネジメント技術 519号 |
(一財)経済調査会 | 2021.8 |
| 全国における計画降雨強度式の現状 | 松浦達郎 岡安祐司 |
下水道事業において雨水計画を策定している団体に対して実施した、アンケート等による実態調査に基づき、下水道事業で用いられている全国の計画降雨強度式の現状について報告した。 | 第58回下水道研究発表会講演集 2021 |
(公社)日本下水道協会 | 2021.8 |
| 小規模の地方公共団体を対象とした技術ニーズや技術的課題等に関する調査 | 田中裕大 南山瑞彦 |
下水道技術開発会議では、下水道技術ビジョンのフォローアップを目的とし、下水道分野の技術開発に対するニーズや技術導入に関する課題等について、地方公共団体を対象とした調査を平成28年度より実施している。令和２年度は、主に小規模の地方公共団体を対象として４団体にヒアリング調査を実施した。小規模の団体が自らの技術的課題を認識することを支援するため課題チェックシートを作成した。本稿では、得られた回答から主な意見を抽出し、結果を報告するとともに、課題チェックシートの取組状況および下水道技術開発会議での審議状況について紹介した。 | 第58回下水道研究発表会講演集 2021 |
(公社)日本下水道協会 | 2021.8 |
| 紙オムツの基礎的情報の整理 | 濵田知幸 岡安祐司 |
国土技術政策総合研究所では、紙オムツ種類、素材、重量、汚濁負荷量等の基礎的情報を整理しており、この結果を報告した。 | 第58回下水道研究発表会講演集 2021 |
(公社)日本下水道協会 | 2021.8 |
| ベトナム下水道の現状と課題および環境保護法の改正について | 茨木誠 | 下水道協会誌 Vol.58 No.506 |
(公社)日本下水道協会 | 2021.8 | |
| 雨天時における下水道流入物質の実態 | 濵田知幸 中村裕美 岡安祐司 |
下水道施設において、洗濯排水中の化学繊維や路面排水等に由来するプラスチックが流入していることが予想されるが、これらについての 調査事例は少なく、特に雨水排水中の実態については殆ど調査が行われていない。雨水排水中に含まれるプラスチック片は、そのまま雨水ポ ンプ場等から公共用水域へ放出される可能性がある。そこで、雨水ポンプ場において、雨天時に流入するプラスチック片の数、種類、大きさ について調査した。 | 土木技術資料 Vol.63 No.7 |
(一財)土木研究センター | 2021.7 |
| 下水道地震被害即時推定システムの精度向上 | 山路昂央 平出亮輔 濵田知幸 岡安祐司 |
下水道研究部では、大地震が発生した直後においても各地方公共団体の概算被災管路延長と必要調査人数を推定し、迅速な支援体制構築を可能とする下水道地震被害即時推定システムの開発を進めている。本稿においては近年の地震も考慮して、「震度別被災率」等の各設定値の見直しを行い、精度向上に関する検討を行った成果を報告する。 | 土木技術資料 Vol.63 No.3 |
(一財)土木研究センター | 2021.3 |
| 下水道管路における道路陥没の実態と新たな点検調査手法の提案 | 田本典秀 原口翼 |
土木技術資料 Vol.63 No.3 |
(一財)土木研究センター | 2021.3 | |
| マンホールポンプの維持管理に関する実態調査 | 濵田知幸 | 汚水処理人口普及率は約９割、下水道普及率は約８割に達し、下水道整備が概成する一方、施設の老朽が顕在化している。管きょは全国約４８万㌔㍍であり、膨大なストックを抱えている。限られた人員と予算で、持続的に管きょの機能を確保していくための様々な取組が検討されている。一方で、平成２９年現在、管路施設には約５万基のマンホールポンプ施設が設置されており老朽化の進行が予想されるが、自治体における維持管理の実態は不明な点が多い。マンホールポンプの効率的な維持管理や改築計画策定の知見を共有するため、本調査ではマンホールポンプを多く保有する自治体の実態調査を行った。 | 下水道協会誌2021 | (公社)日本下水道協会 | 2021.2 |
| 下水道管路施設のストックマネジメントに関する技術開発の動向 | 田本典秀 原口翼 |
JASCOMA Vol.27 No.54 |
(公財)日本下水道管路管理業協会 | 2021.1 | |
| 既存雨水貯留施設の運転支援による浸水被害軽減効果 | 松浦達郎 | 下水道事業における既存の雨水貯留施設の有効活用事例として、B-DASHプロジェクトで実証した「都市域における局所的集中豪雨に対する雨水管理技術」のうち、福井市において実施した成果を紹介。 | 水循環 貯留と浸透 第119号 |
(公社)雨水貯留浸透技術協会 | 2021.1 |
| マンホールポンプの維持管理に関する実態調査 | 濵田知幸 原口翼 岡安祐司 |
汚水処理人口普及率は約９割、下水道普及率は約８割に達し、下水道整備が概成する一方、施設の老朽が顕在化している。管きょは全国約４８万㌔㍍であり、膨大なストックを抱えている。限られた人員と予算で、持続的に管きょの機能を確保していくための様々な取組が検討されている。一方で、平成２９年現在、管路施設には約５万基のマンホールポンプ施設が設置されており老朽化の進行が予想されるが、自治体における維持管理の実態は不明な点が多い。マンホールポンプの効率的な維持管理や改築計画策定の知見を共有するため、本調査ではマンホールポンプを多く保有する自治体の実態調査を行った。 | 第57回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2020.8 |
| 地方公共団体を対象とした技術ニーズや技術的課題等に関する調査 | 平出亮輔 岡安祐司 |
下水道技術開発会議では、下水道技術ビジョンのフォローアップを目的とし、下水道分野の技術開発に対するニーズや技術導入に関する課題等について、地方公共団体を対象とした調査を平成28年度より実施している。令和元年度は、主に小規模の地方公共団体を対象として7団体にヒアリング調査を実施した。本稿では、得られた回答から主な意見を抽出し、結果を報告するとともに、下水道技術開発会議での審議状況について紹介する。 | 第57回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2020.8 |
| オキシデーションディッチ法の小規模処理場に対する実態調査報告 | 田中裕大 濵田知幸 高村和典 |
新下水道ビジョン加速戦略では概ね20年で下水道事業における電力消費量の半減を目標としている。一方、昨年度の検討結果によると、中大規模処理場では現状水準の省エネ機器等の採用で電力消費量の半減が概ね達成されるが、小規模処理場では10%程度の削減にとどまる試算となった。また、小規模処理場に対する新技術の開発・導入の推進策検討のためには運転状況等の実態把握が必要であるが、小規模処理場を対象とした調査研究は少ない。 そこで本検討では、実態の把握のためオキシデーションディッチ法の処理場を持つ自治体に対して、曝気時間の設定方法などの運転管理に係る事項のヒアリング調査を行い、その結果について報告する。 |
第57回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2020.8 |
| 下水道管路の点検調査頻度設定方法に関する検討 | 原口翼 川島弘靖 田本典秀 岡安祐司 |
第57回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2020.8 | |
| 下水道における耐震指針の変遷と地震対策 | 山路昂央 平出亮輔 |
過去に発生した地震の概要と下水道施設の被災状況を解説した上で、下水道における耐震指針と地震対策の変遷について紹介した。 | 空気調和・衛生工学 第94巻第3号 |
(公社)空気調和・衛生工学会 | 2020.3 |
| 下水道施設の再構築に関する技術ニーズや技術的課題の調査報告 | 田中裕大 川島弘靖 |
下水道技術開発会議での検討結果の内、下水道施設の再構築に関する地方公共団体の技術ニーズの調査結果を中心に報告した。 | 下水道協会誌 第57巻第688号 |
(公社)日本下水道協会 | 2020.2 |
| 平成30年北海道胆振東部地震における下水道管路施設の被害傾向分析 | 山路昂央 平出亮輔 濵田知幸 岡安祐司 |
平成30年に発生した北海道胆振東部地震における下水道管路施設の被災傾向及び分析に関する成果を報告した。 | 土木技術資料 Vol.62 No.10 |
(一財)土木研究センター | 2020.1 |
| 下水道に起因する道路陥没の現状と対策 | 川島弘靖 平出亮輔 他 |
下水道起因の道路陥没の実態と発生傾向について整理するとともに、路面下空洞と管路の異常との関係について考察するとともに、今後の道路陥没対策の取組について報告した。 | 基礎工 第47巻第12号 |
(株)総合土木研究所 | 2019.12 |
| 下水道における管路閉塞の発生傾向に関する調査 | 川島弘靖 原口翼 岡安祐司 |
膨大な下水道管路を適切に維持管理していく上で、リスク評価による措置の優先順位付けが重要となっている。今回、下水道管路におけるリスクの一つである管路閉塞に着目し、地方公共団体へのアンケート調査結果を基にその発生傾向を整理したため、その結果を報告した。 | 土木技術資料 Vol.61 No.11 |
(一財)土木研究センター | 2019.11 |
| 既存ストックを活用した都市浸水対策技術 | 松浦達郎 | 下水道事業における都市浸水対策技術の一つとして、過去のB-DASHプロジェクトで実証した「ICTを活用した浸水対策施設運用支援技術」の概要及び実証結果、成果に基づいて作成した技術導入ガイドライン（案）について紹介。 | 新都市 第73巻11号 |
(公財)都市計画協会 | 2019.11 |
| 下水道分野におけるタイムラインの効果的な活用とその導入手法に関する検討 | 平出亮輔 | タイムラインの概要と災害の形態によるその効果を解説した上で、現在国総研が取り組んでいる下水道分野へのタイムライン的視点の導入に関する検討について紹介した。 | 月刊下水道 Vol.42 No.13 |
(株)環境新聞社 | 2019.11 |
| 下水道管理起因のの道路陥没 | 深谷渉 野田康江 川島弘靖 平出亮輔 |
下水道管路起因の道路陥没の実態に関して、統計データの分析結果及び実フィールドで実施した空洞調査等の調査結果を述べるとともに、陥没未然防止に必要な技術開発の課題と展望について報告した。 | 地盤工学会誌 | (公社)地盤工学会 | 2019.8 |
| 省エネ技術導入による下水処理場の電力消費削減効果の検討 | 橋本敏一 渡邉航介 高村和典 |
エネルギー分科会における、今後の新技術の開発および導入促進の方策の検討に資することを目的として、省エネ技術導入による電力消費量削減効果について、処理規模別に代表的な水処理・汚泥処理方式で構成したモデル下水処理場を設定し、検討を行った結果を報告した。 | 第56回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2019.7 |
| 雨水ポンプの運転制御を目的とした管路内水位観測情報の活用について | 近藤浩毅 松浦達郎 岩﨑宏和 |
施設規模を上回る降雨への対応を目的とした雨水ポンプ運転のための水位観測地点の設定方法と水位情報の活用方法に関する検討結果を報告した。 | 第56回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2019.7 |
| 下水管きょの異常に伴うリスクの発生傾向 | 川島弘靖 野田康江 岩﨑宏和 |
道路陥没のリスクとして管路閉塞に着目し、地方公共団体へのアンケート調査結果を基に、その発生傾向について分析したため、その結果を報告した。 | 第56回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2019.7 |
| 雨水排水中に含まれるプラスチックに関する調査 | 中村裕美 川島弘靖 岩﨑宏和 |
プラスチック片が水環境に与える影響が懸念されており、海域や河川中におけるプラスチック片の挙動把握が進められている中、雨水排水中のプラスチック片の実態把握に関する調査事例は少ない。雨水排水中に含まれるプラスチック片は、そのまま雨水ポンプ場等から公共用水域へ放出されている可能性がある。そこで、雨天時における雨水ポンプ場流入水中のプラスチック片の数、種類、大きさについて調査した。 | 第56回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2019.7 |
| 下水道技術ビジョン・ロードマップの進捗状況について | 渡邉航介 南山瑞彦 |
技術開発の取組内容を下水道技術ビジョン・ロードマップの11の技術開発分野に含まれる個別の技術開発項目に分類し、技術の開発段階毎の文献数として整理した結果を報告した。 | 第56回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2019.7 |
| 地方公共団体を対象とした技術ニーズや技術導入上の課題等に関する調査 | 南山瑞彦 渡邉航介 |
下水道技術ビジョンのフォローアップを目的として、下水道技術開発会議を平成28年に設置し、下水道分野の技術開発に対するニーズや技術導入に関する課題等について、全国の地方公共団体を対象とした調査を実施している。平成30年度は、中核市規模の地方公共団体に対象をしぼり、技術ニーズや技術導入上の課題等に関するアンケート調査を実施した。また、その回答を基に、都道府県市町村あわせて12団体でより詳細なヒアリング調査を実施した。これらの調査で得られた回答から主な意見を報告した。 | 第56回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2019.7 |
| 下水道管路被害の整理と災害発生時の迅速な初動体制構築に関する調査 | 平出亮輔 岩﨑宏和 |
下水道施設における発災直後の「情報空白期の活用の支援に関する検討」として、近年発生した地震の震度と下水道管路の被災率の整理結果と、「効果的な行政サービス提供に向けた情報発信のあり方」として下水道分野を対象とした発災後タイムライン導入に関する検討について報告した。 | 第56回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2019.7 |
| 硬質瀝青管の維持管理方法確立に向けて | 野田康江 川島弘靖 岩﨑宏和 |
硬質瀝青管とは、紙製パイプにコールタールを含浸させ、強度と防水性を持たせた管で、黒色をしており、カタログ上では鉄筋コンクリート管と同程度の強度を持つとされている。取付管に採用されていた。オイルショックから 40 年以上経過した現在、硬質瀝青管には破損や閉塞といった問題が多発しており、対策が急務となっている。硬質瀝青管の維持管理手法確立に向け、硬質瀝青管の特性等に関する試験を実施した。 | 第56回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2019.7 |
| ヒートポンプレスで低LCCと高COPを実現する下水熱融雪システムの実証研究 | 平出亮輔 他 |
高熱性能採熱管、高熱性能舗装、片押し方式の熱交換、遅いブライン流速の4つの革新的技術を用いることで、ヒートポンプレスによる下水熱融雪システムの実証研究（B-DASHプロジェクト）を行っており、その研究成果を紹介した。 | 第56回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2019.7 |
| 雨水桝蓋の落葉堆積形態が排水能力に与える影響 | 柴田章兵 村上一弘 杉伸太郎 中村裕美 岩﨑宏和 |
第56回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2019.7 | |
| 落葉堆積量が雨水桝蓋の排水能力に与える影響 | 中村裕美 | 雨水桝蓋及び側溝上の落葉堆積量を現地調査し、その実態を踏まえた上での落葉堆積時の雨水桝蓋の排水能力および桝蓋周囲の落葉堆積形状を実験で確認した結果を報告した。 | 下水道協会誌 Vol.56 No.80 |
(公社)日本下水道協会 | 2019.6 |
| 下水道圧送管路における硫酸腐食箇所の効率的な調査技術 | 川島弘靖 | B-DASHで実証した圧送管調査技術について、技術の概要と実証実験の結果を紹介した。 | 機関誌「JASCOMA」 No.50 |
(公社)日本下水道管路管理業協会 | 2019.1 |
| 落葉堆積量に対する雨水桝蓋の排水能力調査 | 中村裕美 近藤浩毅 松浦達郎 岩﨑宏和 |
雨水桝蓋及び側溝上の落葉堆積量を現地調査し、その実態を踏まえた上での落葉堆積時の雨水桝蓋の排水能力を実験で確認した結果を報告した。 | 土木技術資料 Vol.60 No.9 |
(一財)土木研究センター | 2018.9 |
| 下水道地震被害即時推定システムの改良 | 平出亮輔 | 下水道地震被害即時推定システム自体の紹介、および、今回実施したシステム改良のポイントとシステム改良の内容について紹介した。 | 土木技術資料 Vol.60 No.9 |
(一財)土木研究センター | 2018.9 |
| オイルショック時に使用された硬質瀝青管の布設実態と特性 | 野田康江 岩﨑宏和 他 |
硬質瀝青管の現在の使用状況、および、特性について試験を実施した結果について紹介した。 | 土木技術資料 Vol.60 No.8 |
(一財)土木研究センター | 2018.8 |
| 下水圧送管の効率的な調査手法の実証 | 野田康江 岩﨑宏和 他 |
圧送管の調査手法として、B-DASHで実証した調査手法の概要を紹介し、発刊したガイドライン（案）について紹介した。 | 土木技術資料 Vol.60 No.7 |
(一財)土木研究センター | 2018.7 |
| 下水管路の水位上昇特性に着目した排水施設制御のための水位観測地点選定手法の提案 | 近藤浩毅 岩﨑宏和 松浦達郎 |
気候変動等による降雨特性の変化に対応するための降雨波形の設定手法に関する検討結果と、水位観測に関する研究について紹介した。 | 土木技術資料 Vol.60 No.7 |
(一財)土木研究センター | 2018.7 |
| ポンプ運転制御を目的とした管路内における水位観測地点設定手法に関する検討 | 近藤浩毅 松浦達郎 岩﨑宏和 |
計画規模を上回る降雨への対応を目的とした雨水ポンプ運転のための水位観測地点の設定方法と水位情報の活用方法に関する検討結果を報告した。 | 第55回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2018.7 |
| リアルタイム情報を活用した都市浸水対策技術に関するガイドラインの策定 | 松浦達郎 岩﨑宏和 近藤浩毅 |
B-DASHプロジェクト「都市域における局所的集中豪雨に対する雨水管理技術」について、福井市および富山市で実証した結果に基づき検討した、技術導入による浸水被害軽減効果等について報告した。 | 第55回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2018.7 |
| 管路調査優先度判定システムの構築に関する検討 | 川島弘靖 岩﨑宏和 他 |
管路情報等を基に、「被害の大きさ」と「不具合の起こりやすさ」によるリスク評価を行い、管路調査の優先度を判定可能なシステムについて紹介した。 | 第55回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2018.7 |
| 地震災害発生時の住民への適切な行政情報提供について | 平出亮輔 岩﨑宏和 他 |
横断的な組織調整に優れたタイムラインの導入に関する研究として、文献収集整理、基本的な行動を想定した発災後タイムラインの作成と課題の整理について紹介した。 | 第55回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2018.7 |
| 硬質瀝青管の特性に関する調査 | 野田康江 岩﨑宏和 他 |
オイルショック時に一時的に使用されていた紙製の硬質瀝青管について、強度試験、洗剤浸漬試験、成分分析を実施した結果について報告した。 | 第55回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2018.7 |
| 落葉堆積量が雨水桝蓋の排水能力に与える影響 |
中村裕美 近藤浩毅 岩﨑宏和 |
落葉堆積が雨水桝蓋の排水能力に与える影響を把握するため、桝蓋種類、降雨相当の給水量、側溝縦断勾配を変化させ落葉堆積量が桝蓋の排水能力に与える影響を実験で確認した結果について報告した。 | 第55回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2018.7 |
| ゲリラ豪雨に対する都市部での浸水対策支援技術をガイドライン化 | 松浦達郎 | 福井市および富山市で実施したB-DASHプロジェクト「都市域における局所的集中豪雨に対する雨水管理技術」の内容及び成果について紹介した。 | 下水道協会誌 Vol.55 No.668 |
(公社)日本下水道協会 | 2018.6 |
| 下水道圧送管路における硫酸腐食箇所の効率的な調査技術 | 野田康江 岩﨑宏和 他 |
B-DASHで実証した圧送管調査技術について、技術の概要と実証実験の結果を紹介した。 | 土木技術資料 Vol.60 No.6 |
(一財)土木研究センター | 2018.6 |
| 「循環のみち下水道」の成熟化に向けた下水道技術開発の方向性 ～下水道技術ビジョンとロードマップ改定～ |
川島弘靖 | 「循環のみち下水道」の成熟化に向けた下水道技術開発の方向性として、技術ビジョンの概要とロードマップのこれまでの改定内容について紹介した。 | 月刊下水道 Vol.41 No.5 |
(株)環境新聞社 | 2018.4 |
| 道路陥没予兆検知技術 －下水道管に起因する道路陥没を未然に防ぐ－ |
平出亮輔 | 道路陥没の予兆検知技術として、B-DASHで行っている3つの研究共同体の空洞探査技術について紹介した。 | 土木施工 Vol.59 No.5 |
(株)オフィス・スペース | 2018.4 |
| 管路補修工法選定に関する実態調査 | 野田康江 川島弘靖 岩﨑宏和 |
全国の自治体に実施した、管路補修工法の実施状況、選定状況等に関するアンケート調査の結果について紹介した。 | 平成30年度（第20回）下水道管路管理技術発表会 | (公社)日本下水道管路管理業協会 | 2018.11 |
| 下水熱を利用した道路融雪の実用化に関する取り組み | 近藤浩毅 渡邉航介 平出亮輔 松浦達郎 岩﨑宏和 |
下水熱を利用した道路融雪設備の実用化に向けた国土交通省の取組について、B-DASHプロジェクトを中心に紹介した。 | 第26回衛生工学シンポジウム要旨集 | (国立大学法人)北海道大学 | 2018.11 |
| 道路冠水歴の有無にみられる雨水桝の状態の差に関する分析 | 中村裕美 岩﨑宏和 |
道路冠水の発生の有無と雨水桝の落葉堆積状況の関係を把握するため、道路冠水歴のある道路において雨水桝内の落葉堆積量と桝蓋及び側溝上の落葉堆積量等の現地調査を行い、分析を行った。 | 日本水環境学会年会 第52回 |
(公社)日本水環境学会 | 2018.3 |
| 新型下水道管路調査機器に求められる要求性能の検討 | 川島弘靖 深谷渉 岩﨑宏和 宮本豊尚 |
調査すべき下水道管路は今後増大する見込みであるが、全国の調査延長はコストや時間の課題から十分とはいえず、調査の効率化が求められている。国総研では、複数スパンの連続調査による調査時間短縮ため、人孔における段差と曲り部分の走行性能に着目し、模型及び実際の管路での実験等により、新型調査機器の要求性能の検討を行ったため、その結果を報告した。 | 土木技術資料 Vol.60 No.2 |
(一財)土木研究センター | 2018.2 |
| 下水道におけるストックマネジメントの支援について ～下水道管きょ健全率予測式2017及び管きょ劣化データベースVER.2の公開～ |
深谷渉 川島弘靖 |
H29.5に公表した「下水道管きょ健全率予測式2017」・「管きょ劣化データベースVER.2」を紹介した。 | 建設マネジメント技術 コーナー：行政情報 2017年9月号 |
(一財)経済調査会 | 2017.9 |
| New guideline for urban inundation management with ICT | 松浦達郎 横田敏宏 他 |
排水ポンプ等既存施設の効果的運用による浸水被害軽減を目的として、下水道排水区内における雨量や下水管内水位等の情報の計測、伝達、分析・提供に関する個別技術をICTにより統合したシステムを構築し、実証フィールドにおいて1年間運用した結果を基に、都市浸水対策に関する新しいガイドラインを作成・公表した。 | 14th International Conference on Urban Drainage (第14回都市雨水排水に関する国際会議) Conference proceedings |
IWA/IAHR | 2017.9 |
| Development and Evaluation of ICT Operation Support System for Urban Flood Control Facilities | 松浦達郎 他 |
既存雨水排水施設のリアルタイム計測技術、XRAIN雨量情報及びリアルタイム浸水予測技術を組み合わせた浸水対策施設運用支援システムの構築に関する検討とその導入効果について試算した。 | 14th International Conference on Urban Drainage (第14回都市雨水排水に関する国際会議) Conference proceedings |
IWA/IAHR | 2017.9 |
| 地震による管路被害データベースの構築 | 深谷渉 | 下水道管路施設の被害が報告されている過去の大規模地震時の被害状況が掲載されている報告書等を再収集し、統一的な様式でデータを整理し直し、データベースを構築した取り組みを紹介した。 | 月刊下水道 Vol.40 No.11 |
(株)環境新聞社 | 2017.8 |
| 決定木分析を用いた道路陥没に影響する因子の抽出 | 竹内大輔 深谷渉 宮本豊尚 横田敏宏 |
道路陥没を誘発する管路布設条件を明らかにするために、決定木分析法を用いた検討を行った。陥没との関連性が深い要因として、排除区分、整備開始年度、不明水率が抽出できた。 | 下水道協会誌 Vol.54 No.657 |
(公社)日本下水道協会 | 2017.7 |
| 都市浸水対策に用いられる降雨波形に関する分析 | 麦田藍 松浦達郎 横田敏宏 |
下水道施設計画・設計で用いる降雨波形について、計画と実態の乖離の分析と計画設計上の留意事項にについて検討した。 | 第54回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2017.7 |
| 既存施設を活用した都市浸水対策技術の実証研究 | 松浦達郎 横田敏宏 |
B-DASHプロジェクトで実証したICTを活用した浸水対策施設運用支援技術の技術概要及び実証結果を紹介。 | 第54回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2017.7 |
| 下水道管路管理における路面下空洞調査頻度の検討 | 竹内大輔 深谷渉 宮本豊尚 横田敏宏 |
路面下空洞探査技術の下水道管理への導入を目的に、陥没成長速度や上載荷重による路面変状量等を分析し空洞調査頻度を検討した。 | 第54回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2017.7 |
| 平成28年熊本地震における管路施設被害の特徴 | 深谷渉 横田敏宏 岩﨑宏和 |
災害査定資料や現地調査結果を基に、熊本地震における管路施設被害の特徴をとりまとめ、今後の対応について考察した。 | 第54回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2017.7 |
| 管路調査の高速化に向けた新型調査機器の要求水準に関する検討 | 宮本豊尚 川島弘靖 深谷渉 竹内大輔 横田敏宏 |
今後の点検調査の必要延長の見通しやインバート形状によるTVカメラ走行速度への影響に関する試験等を行い、今後と求められるTVカメラの要求水準を明らかにした。 | 第54回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2017.7 |
| 直射日光による下水道露出配管の伸縮特性 | 深谷渉 | 日照下における露出配管の伸縮特性を明らかにするため、現地での定期的な観測と基礎的実験を実施した結果を報告。 | 土木技術資料 Vol.59 No.7 |
(一財)土木研究センター | 2017.7 |
| 下水道管路における異常発生傾向の分析 | 深谷渉 竹内大輔 |
道路陥没の実態調査結果と全国から収集したTVカメラ調査結果を照合し、管きょの異常発生が陥没に与える影響を明らかにした。 | 月刊下水道 Vol.40 No.8 |
(株)環境新聞社 | 2017.7 |
| 広島市B-DASH技術導入ガイドラインの概要 | 横田敏宏 | B-DASHプロジェクトで実証したICTを活用した浸水対策施設運用支援技術の技術概要及び実証結果を紹介。 | SOFTA No.40 |
(一社)日本下水道光ファイバー技術協会 | 2017.3 |
| 下水道管路の異常と道路陥没の関係性 | 竹内大輔 深谷渉 宮本豊尚 横田敏宏 |
道路陥没の実態調査結果と全国から収集したTVカメラ調査結果を照合し、管きょの異常発生が陥没に与える影響を明らかにした。 | 土木技術資料 Vol.59 No.3 |
(一財)土木研究センター | 2017.3 |
| B-DASHプロジェクトにおける都市浸水対策技術の実証 ～ICTを活用した浸水対策施設運用支援技術～ |
横田敏宏 松浦達郎 |
B-DASHプロジェクトで実証したICTを活用した浸水対策施設運用支援技術の技術概要及び実証結果を紹介。 | 下水道協会誌 Vol.53 No.644 |
(公社)日本下水道協会 | 2016.6 |
| 雨水浸透施設の評価 | 横田敏宏 榊原隆 |
雨水浸透施設の評価 | 月刊下水道 Vol.40 No.1 |
(株)環境新聞社 | 2017.1 |
| 下水道の復旧・復興と地震・津波対策 | 深谷渉 | 東日本大震災で被災した下水道の復旧・復興の状況と国総研の研究動向を紹介 | 基礎工 Vol.53 No.646 |
(株)総合土木研究所 | 2016.8 |
| 新型下水道管路調査機器に求められる要求水準の検討 | 宮本豊尚 竹内大輔 深谷渉 横田敏宏 |
今後急激に増加する老朽管の調査を迅速かつ確実に実施するために必要となる新型下水道管路調査機器の要求水準を明らかにするために、実際の管渠網のパターン分析や現状の調査機器の作業時間を分析した。 | 第53回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2016.7 |
| 道路陥没の実態と管きょの異常発生傾向の分析 | 竹内大輔 深谷渉 宮本豊尚 横田敏宏 |
道路陥没の実態調査結果と全国から収集したTVカメラ調査結果を照合し、管きょの異常発生が陥没に与える影響を明らかにした。 | 第53回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2016.7 |
| 日照下における露出配管の伸縮特性と対策 | 深谷渉 横田敏宏 |
日照下における露出配管の伸縮特性を明らかにするため、現地での定期的な観測と基礎的実験を実施した結果を報告。 | 第53回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2016.7 |
| 現地調査からみた雨水桝の排水性能に影響を及ぼす要因に関する分析について | 中村裕美 松浦達郎 横田敏宏 |
落ち葉による雨水桝の排水性能に与える影響を基礎実験を通じて明らかにした。 | 第53回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2016.7 |
| 偏在性降雨を考慮した既存施設運転操作による浸水削減効果の試算 | 中山義一 遠藤雅也 大津順 松浦達郎 中村裕美 |
第53回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2016.7 | |
| 下水道施設計画・設計で用いる降雨波形の課題と対応に関する検討 | 麦田藍 松浦達郎 横田敏宏 |
下水道施設計画・設計で用いる各種降雨波形式を対比し、式毎の特徴を分析した。 | 第53回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2016.7 |
| 平成28年（2016年）熊本地震による下水道管きょ被災状況 | 内田勉 横田敏宏 宮本豊尚 竹内大輔 |
熊本地震による下水道管きょの被災状況調査の結果を速報 | 下水道協会誌 Vol.53No.645 |
(公社)日本下水道協会 | 2016.7 |
| 事業体効率性評価のための確率的劣化ハザードフロンティア分析 | 深谷渉 | 初期施工時の技術的問題に起因する劣化速度の異質性と管理上の問題で生じる異質性の双方を同時に考慮した混合マルコフ劣化ハザードモデルによる管路劣化分析の研究結果を報告。 | 土木学会論文集 Vol.72No.2 |
(公社)土木学会 | 2016.6 |
| 点検が義務化された“腐食の恐れの大きい下水道管路施設”の現状 | 深谷渉 | 改正下水道法により5年に1回以上の点検が義務化された「腐食の恐れの大きい管路」に関する解説 | 月刊下水道 Vol.39No.6 |
(株)環境新聞社 | 2016.5 |
| B-DASH プロジェクトにおける下水道管路管理技術の実証 －管きょマネジメントシステム技術と陥没予兆検知技術－ |
深谷渉 | B-DASH プロジェクトにおいて実証済みもしくは実証中の下水道管路管理技術に関する技術概要及び成果を紹介した。 | 下水道協会誌 Vol.53No.640 |
(公社)日本下水道協会 | 2016.4 |
| 社会インフラメンテナンス学Ⅰ．総論編 ３．４社会インフラのメンテナンスを支える体制・制度 ３．４．１メンテナンスに関わる法制度 |
横田敏宏 他 |
社会インフラのメンテナンスに関わる、施設管理者の責任やメンテナンス技術に関する法制度のとりまとめ | 社会インフラメンテナンス学（土木学会） | 土木学会 | 2015.12 |
| 管きょの健全率曲線について | 竹内大輔 深谷渉 横田敏宏 |
改築事業量予測や管路調査量の予測に有用な健全率曲線の作成方法等について紹介した。 | 下水道協会誌 Vol.52No.638 |
(公社)日本下水道協会 | 2015.12 |
| The adequate variable of deterioration rate prediction formula about a polyvinyl chloride pipe | 宮本豊尚 深谷渉 賀屋拓郎 竹内大輔 横田敏宏 |
敷設環境等の因子が、塩化ビニル管に発生している不具合の発生頻度やその程度与える影響について紹介した。 | Webで公開（発表者のみ閲覧可 | IWA | 2015.11 |
| B-DASHプロジェクトにおける管路管理技術 | 深谷渉 | B-DASHプロジェクトで実証したスクリーニングを核とする新調査技術の導入効果を紹介したほか、道路陥没の未然防止に役立つ陥没予兆検知技術の実証内容について紹介した。 | 月刊下水道 Vol.38No.13 |
(株)環境新聞社 | 2015.11 |
| 下水道管路施設の戦略的耐震化 ー来るべき巨大地震に備えた取り組みー |
深谷渉 | 管路施設の耐震化を合理的に進めるための評価方法について、研究概要及び成果を取りまとめ紹介した。 | ベース設計資料 166土木編 |
建設工業調査会 | 2015.9 |
| 第４章ライフラインの被害と復旧 ４．２下水道 |
深谷渉 | 東日本大震災の下水道施設被害を取りまとめた。 | 東日本大震災合同調査報告 地盤編１ |
(株)丸善 | 2015.5 |
| 腐食環境下における下水道管渠の劣化曲線と必要点検頻度 | 深谷渉 横田敏宏 |
硫化水素による管渠腐食の点検頻度について、既存の腐食予測式等を用いて劣化曲線を作成したほか、RCM理論に基づく点検頻度を提案した。 | 下水道協会論文集 Vol.52No.638 |
(公社)日本下水道協会 | 2015.12 |
| 東日本大震災における潮来市下水道管きょの浮上原因に関する２，３の考察 | 深谷渉 松橋学 横田敏宏 |
東日本大震災時の液状化現象により地上に浮上した潮来市の下水道管渠について、震災後の地形測量や現地調査等を実施し、地盤の揺動及び局所的な液状化が原因と特定した。 | 下水道協会論文集 Vol.52No.637 |
(公社)日本下水道協会 | 2015.11 |
| 南海トラフ連動型地震で想定される下水道施設被害と効果的復旧支援 | 深谷渉 松橋学 横田敏宏 |
近い将来にその発生が想定される南海トラフ連動型地震に備え、下水道施設の被害想定と効率的な応急支援体制に関する検討を行った。 | 土木技術資料 Vol.57No.10 |
(一財)土木研究センター | 2015.10 |
| 塩化ビニル管の健全率予測式の作成に向けた影響因子の分析 | 竹内大輔 深谷渉 宮本豊尚 横田敏宏 |
全国の6割を占める塩化ビニル管の健全率予測式の作成に向け、劣化に影響を与える因子の分析を行った。 | 土木技術資料 Vol.57No.9 |
(一財)土木研究センター | 2015.9 |
| 塩化ビニル管の健全率予測式の作成に向けた緊急度の出現傾向分析 | 深谷渉 小川文章 末久正樹 賀屋拓郎 |
全国の5割を湿る塩化ビニル管の老朽化を見据え、将来改築事業量予測に必要となる健全率予測式作成に資する劣化傾向分析を行った。 | 第52回下水道研究発表会年次講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2015.7 |
| スクリーニング調査を活用した管渠マネジメントシステム | 深谷渉 小川文章 末久正樹 賀屋拓郎 |
B-DASHプロジェクトで実証したスクリーニングを核とする新調査技術について、日進量向上率、コスト効率、緊急度適合率の各指標を算出した。 | 第52回下水道研究発表会年次講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2015.7 |
| 管路内調査機器の走行性向上に関する基礎的検討 | 末久正樹 宮本豊尚 深谷渉 横田敏宏 小川文章 |
膨大な管路ストックを効率的に調査するために求められる自走式TVカメラの走行性能について検討した。 | 第52回下水道研究発表会年次講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2015.7 |
| 下水実廃水を用いた浮遊型微生物燃料電池の電流回収試験 | 麦田藍 他 |
アノードに還元型酸化グラフェンを用いた微生物燃料電池について、下水実廃水を用いた試験を実施することで下水処理分野への適用を検討した。 | 第52回下水道研究発表会年次講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2015.7 |
| 降雨特性を考慮した降雨強度式の試算と現計画が持つ能力の分析 | 横田敏宏 松浦達郎 |
気候や人口規模等が異なる複数の都市を対象として、降雨の発生要因別に試算した計画降雨と現計画を比較・分析することにより、現計画の能力を概略的に把握することを試みた。 | 第52回下水道研究発表会年次講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2015.7 |
| 改良型雨水桝等の排水性能に関する調査研究 | 小川文章 松浦達郎 土手一朗 嶋田耕二 |
第52回下水道研究発表会年次講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2015.7 | |
| 塩化ビニル管の視覚調査結果に対する判定基準及び緊急度の診断基準の提案 | 賀屋拓郎 深谷渉 末久正樹 小川文章 |
塩化ビニル管の劣化状況および管体性能の低減状況を、実現場のＴＶカメラ調査や各種物性試験、ＣＡＥシミュレーション解析を通じて解明し、塩化ビニル管の視覚判定基準を提案した。 | 下水道協会誌 Vol.52No.628 |
(公社)日本下水道協会 | 2015.2 |
| スクリーニング調査を核とした管渠調査方法の技術評価 ～B-DASHプロジェクト（管渠マネジメントシステム）の実証研究～ |
深谷渉 末久正樹 賀屋拓郎 小川文章 |
下水道革新的技術実証事業（B-DASHプロジェクト）の一環で、下水道管路施設の維持管理費縮減や点検調査実施率の向上を図るための管渠マネジメントシステム技術（3技術）を対象とした実証研究を実施した。実証の結果、従来の調査方法に比べ日進量が最大3倍向上、コストが最大6割削減されることを確認した。 | 土木技術資料 Vol.57No.2 |
(一財)土木研究センター | 2015.2 |
| 東日本大震災時の地震前後の不明水データに見る地震の影響 | 深谷渉 | 地震の発生により管きょに不具合が生じると、水密性が保持できなくなり、大量の地下水等が不具合部を経由して管きょ内に流入することがある。本稿では、東日本大震災前後における不明水量と地震による被害規模の関係より、地震前後の不明水量変化による地震被害程度の推定可能性について検討した。 | 月刊下水道 Vol.38No.1 |
(株)環境新聞社 | 2015.2 |
| 持続的な下水道経営を可能にするコストキャップ型下水道 | 深谷渉 | 下水道整備エリアを決めてから必要な施設規模や費用を積み上げる従来の下水道計画とは異なる新たな計画策定手法として、健全な下水道経営と下水道サービスの持続性の観点から財政規模に応じた整備区域や導入技術を決定する「コストキャップ型下水道」について検討した。 | 用水と廃水 Vol.57No.1 |
産業用水調査会 | 2015.1 |
| 豪雨強度増加時における効果的な投資浸水対策 | 松浦達郎 小川文章 橋本翼 |
気候変動等による将来的な豪雨の強度増加時における効果的な都市浸水対策を検討するために、仮想排水区を用いた流出シミュレーションを行い、対策量・施設整備費用・整備に要する期間の観点から浸水対策に対する整備効率性を評価し、降雨や対象地区の規模・特性毎に効果的と考えられる対策施設について示した。 | 土木技術資料 Vol.56No.12 |
(一財)土木研究センター | 2014.12 |
| 高濃度硫化水素環境下で供用後12年経過したレジンコンクリート管の耐久性評価 | 深谷渉 小川文章 |
下水道分野においては、約45万㎞に及ぶ管路ストックの老朽化対策が喫緊の課題となっている。管路の老朽化に関する劣化の事象としては、破損、クラック、たるみ、継手ズレ等があるが、中でも硫化水素による管路の腐食は、劣化の進行速度が他事象と比較して速く広範囲に及ぶため、発見が遅れると道路陥没や汚水の溢水等の事故を招く。 S県K市では、汚水中継ポンプ下流の長距離圧送管で生成された硫化水素腐食により管路閉塞事故が発生した。事故後に実施した管路内調査の結果、圧送管吐出しマンホール直下流から600ｍ下流の約12年間の高濃度硫化水素環境下におかれたコンクリート管が激しく腐食している一方、600ｍ区間内にあるレジンコンクリート管は健全な状態であった。また、現地よりレジンコンクリート管のコア抜きを行い強度試験を実施したが、今後の長期の継続使用にも問題ないと考えられた。 |
下水道協会誌 Vol.51No.626 |
(公社)日本下水道協会 | 2014.9 |
| 下水道用塩化ビニル管の劣化事象と管体性能への影響評価～塩化ビニル管用視覚判定基準（案）の作成～ | 深谷渉 賀屋拓郎 末久正樹 小川文章 |
塩化ビニル管の劣化状況および管体性能の低減状況を、実現場のＴＶカメラ調査や各種物性試験、ＣＡＥシミュレーション解析を通じて解明し、塩化ビニル管の視覚判定基準を提案した。 | 土木技術資料 Vo.56No.11 |
(一財)土木研究センター | 2014.11 |
| Damage to sewage systems caused by the Great East Japan Earthquake, and governmental policy | Manabu Matsuhashi Wataru Fukatani et al |
The Great East Japan Earthquake and its accompanying liquefaction and tsunami severely damaged many sewage systems including sewage pipes, manholes, pumping stations and sewage treatment plants over a wide area from Tohoku to the Kanto region. We conducted a questionnairesurvey, interview survey and on-site confirmation in order to summarize and categorize the damage factors that shut down facilities such as drainage systems and treatment systems. We also studied the effectiveness of countermeasures to prevent liquefaction of the sewage system. The results showed that 90% of sewage pipes and 70% of manholes were damaged by liquefaction and that 54% of wastewater treatment plants and 75% of pumping stations were damaged by tsunami. Nevertheless, no severe damage was found along sewage pipe sections where liquefaction countermeasures had been executed, suggesting that the countermeasures are effective. |
Soils and Foundations Vol.54No.4 |
The Japanese Geotechnical Society | 2014.8 |
| 雨水・再生水利用施設等データマップの公開 | 橋本翼 | 東京大学・(公社)雨水貯留浸透技術協会・国総研では、(独)科学技術振興機構の戦略的創造研究推進事業(CREST)の研究領域「持続可能な水利用を実現する革新的な技術とシステム」の研究課題「気候変動に適応した調和型都市圏水利用システムの開発」の一環として、雨水や再生水がどのように利用されているのかを自治体等へ情報提供して利用促進することを目的に、雨水・再生水利用施設等データマップを構築した。 | 土木技術資料 Vol.56No.7 |
(一財)土木研究センター | 2014.7 |
| コストキャップ型下水道の導入効果 ～低コスト型下水道整備で持続可能な下水道経営を～ |
深谷渉 小川文章 他 |
コストキャップ型下水道は、厳しい地方財政を前提条件として下水道整備への投資可能額を設定し、その範囲で持続的に下水道経営が可能となる経営モデルを提案するものである。愛知県美浜町の協力を得て、既往の計画手法、整備手法、維持管理方法の徹底的な見直しを行った結果、建設費及び維持管理費の大幅な削減が達成可能となり、下水道経営にも好影響をもたらすことが示された。 | 土木技術資料 Vol.56No.7 |
(一財)土木研究センター | 2014.7 |
| 東日本大震災による下水道不明水への影響 | 深谷渉 松橋学 小川文章 |
地震の発生により管きょに不具合が生じると、水密性が保持できなくなり、大量の地下水等が不具合部を経由して管きょ内に流入することがある。本稿では、東日本大震災前後における不明水量を比較し、不明水量と地震による被害規模の関係を把握した上で、地震前後の不明水量変化による地震被害程度の推定可能性について検討した。 | 下水道協会誌 Vol.51No.623 |
(公社)日本下水道協会 | 2014.9 |
| 下水道管路施設の液状化対策―対策効果を確実に発揮させるための国総研の取組み― | 深谷渉 | 既存液状化対策工法の１つである締固め工法の確実な耐震効果発揮のために実施した、適切な施工管理方法に関する実験の結果等、国総研の取り組みを紹介。 | 下水道協会誌 Vol.51No.622 |
(公社)日本下水道協会 | 2014.7 |
| 塩化ビニル管の緊急度診断基準（案）の検討 | 賀屋拓郎 深谷渉 末久正樹 小川文章 |
塩化ビニル管の劣化状況および管体性能の低減状況を解明し、塩化ビニル管の視覚判定基準および緊急度診断基準について検討しており、本稿では、塩化ビニル管を対象とした緊急度診断基準についての検討内容を報告する。 | 第51回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2014.7 |
| 愛知県美浜町における「コストキャップ型下水道」調査 | 深谷渉 小川文章 他 |
下水道普及の遅れている中小市町村では、下水道整備を進める上において困難な状況が発生している。そこで厳しい地方財政を前提とした年当たりの投資可能額を設定し、新しい整備手法の活用を検討する「コストキャップ型下水道」調査を進めている。本報では、愛知県知多郡美浜町との共同研究結果を報告する。 | 第51回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2014.7 |
| 下水道管渠維持管理の効率化に向けた情報システムの構築に関する検討 | 末久正樹 深谷渉 小川文章 |
情報システムの活用によるアセットマネジメントの推進に向け、アンケート、ヒアリング等による下水道事業者への実態調査、先進事例の収集を行うとともに、中小自治体での業務の効率化という観点から導入効果の評価に関する検討を行った。 | 第51回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2014.7 |
| 下水道管きょ埋戻し部の締固め工法の品質向上に向けた施工管理手法の検討 | 松橋学 深谷渉 小川文章 |
東日本大震災後に実施した液状化対策の効果事例調査を行い、埋戻し土の締固めの施工管理が困難で、土質により所定の締固め度が確保できない例があることが明らかとなった。このことから管路施設の液状化対策の一つである埋戻し土の締固め工法を対象として試験施工を用いた施工方法に関する検討を行った。 | 第51回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2014.7 |
| 下水道管路施設の埋戻し土の液状化対策工法の施工管理 | 松橋学 深谷渉 小川文章 |
東日本大震災等における下水道管路施設被害の教訓を踏まえ、既存液状化対策工法の１つである締固め工法の確実な耐震効果発揮に資するため、適切な施工管理方法に関する実験を実施した。実験の結果、事前に締固め機器や回数を試験施工により設定することが最も妥当であることを確認した。 | 土木技術資料 Vol.56No.6 |
(一財)土木研究センター | 2014.6 |
| 下水道管路資器材の動向と最新研究 | 深谷渉 | 我が国の下水道管路総延長は約45万㎞に達し、本格的な維持管理時代が到来しつつある。本稿では、下水道管路資器材の実態調査データに基づき、現状を整理しつつ、今後の動向の推測について述べた。また、今後重要となってくる維持管理や改築更新に関する国総研の研究についても紹介した。 | 月刊下水道 Vol.37No.6 |
(株)環境新聞社 | 2014.5 |
| ビルピット排水に対する悪臭指導 | 深谷渉 | 地階を有するビルでには、下水を貯留しポンプアップするための排水槽（ビルピット）が存在する。著時間貯留された下水は、嫌気性微生物の働きにより硫化水素を発生させ、下水道管排出時に高濃度の硫化水素と共に強烈な悪臭を発生させる。本稿では、国総研で提案した、環境部局と連携した悪臭防止法を活用したビル管理者への指導方法について紹介した。 | 下水道協会誌 Vol.51No.618 |
(公社)日本下水道協会 | 2014.4 |
| 豪雨の強度増加に対する効果的な都市雨水対策手法の抽出 | 橋本翼 小川文章 |
将来的な豪雨の強度増加が都市雨水対策に与えるのか、3地区でケーススタディを行うとともに、豪雨の強度増加に対する対策として、多岐にわたる都市雨水対策手法の効果発現性や実現可能性を評価し、降雨特性に応じた効果的な対策手法を示した。 | 土木技術資料 Vol.56No.3 |
(一財)土木研究センター | 2014.3 |
| 下水道管路調査に関する最新技術の動向 | 深谷渉 | 管路調査の現状と課題を整理した上で、最新技術及び国総研での管路管理に関する研究内容について紹介。 | 下水道協会誌 Vol.51No.617 |
(公社)日本下水道協会 | 2014.3 |
| 気仙沼市における津波の管路内遡上によるマンホール蓋飛散事例研究 | 深谷渉 松橋学 他 |
東日本大震災の津波により、気仙沼市の下水道マンホールの蓋が飛散し、大きな水柱が生じた。マンホール飛散は、津波後の緊急車両の通行支障や、瓦礫等の管路への侵入による損傷を招く恐れがあり、そのメカニズム及び対策について検討した。 | 下水道協会誌 Vol.51No.615 |
(公社)日本下水道協会 | 2014.1 |
| 下水道管路管理の起爆剤～MMS技術の活用による陥没予兆発見～ | 深谷渉 | 下水道管路が原因の道路陥没を未然に防ぐため、陥没前に生じる路面変状をＭＭＳ（モービルマッピングシステム）で捉える調査手法について検討した結果を紹介。 | 月刊下水道 Vol.36No.12 |
(株)環境新聞社 | 2013.10 |
| 下水道の耐震指針類の改定について ～下水道管きょ埋戻し部の液状化防止に向けた締固め基礎実験～ |
松橋学 | 耐震指針に示される、管きょの埋戻し部の液状化対策3工法（埋戻し土の締固め、砕石による埋戻し、埋戻し土の固化）のうち埋戻し土の締固め工法について施工上の問題点を把握すために行ったし実験について実験方法、得られた結果及び下水道耐震指針るへの反映状況を示した。 | 土木技術資料 Vol.55No.7 |
(一財)土木研究センター | 2013.7 |
| Emergency Planning, Response, and Recovery | 松橋学 他 |
this book was developed to help utility managers develop emergency response plans to recover from such events as infrastructure failure, small-scale and large-scale natural disasters, and human-made incidents. | Emergency Planning, Response, and Recovery | Water Environment Federation | 2013.7 |
| アセットマネジメントに向けた下水道管きょ調査における調査頻度の提案 | 深谷渉 末久正樹 小川文章 |
管渠の調査頻度は概ね10年とされているが、地方自治体の厳しい財政事情や高額な調査コスト、低い調査日進量等の面から、調査の実施率は低い状況にある。このため国総研では、これまでの一律の調査頻度に替えて、管渠の重要性や不具合の発生可能性の観点から、個々の管渠の特性に応じたメリハリのある調査頻度を設定することを提案した。本論文では、管渠の健全率曲線を活用したRCM理論や健康寿命の考え方による調査頻度設定例を示した。 | 土木技術資料 Vol.55No.8 |
(一財)土木研究センター | 2013.8 |
| CommonMPに対応した水質汚濁解析モデルの構築 | 橋本翼 重村浩之 横田敏宏 |
流総計画策定作業の効率化のためには、共通的に広く活用されるモデルの構築が有効と考えられる。そこで、国土交通省では、水・物質循環解析ソフトウェアのための汎用プラットフォームであるCommonMPの要素モデルとして、多くの流総計画で共通的に使用可能な水質汚濁解析モデルの構築作業を進めている。 | 第68回年次学術講演会講演概要集 | (公社)土木学会 | 2013.9 |
| 不定流解析モデルを用いた浸水解析のキャリブレーション手法に関する考察 | 橋本翼 小川文章 重村浩之 横田敏宏 |
浸水解析時のキャリブレーションにおける総流量やピーク流量、ピーク発生時刻といった各流量項目の誤差が施設計画の規模や対策効果に与える影響について、実排水区のデータによる浸水シミュレーションを用いた感度分析で整理した。 | 第50回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2013.7 |
| 下水道管きょにおけるスクリーニング併用型調査手法に関する検討 | 末久正樹 深谷渉 小川文章 横田敏宏 |
管きょの予防保全のための維持管理の推進と適切な改築、修繕の実施に向けて、既存の詳細調査（TVカメラ調査）とスクリーニング調査（管口カメラ調査）を組み合わせたスクリーニング併用型調査手法の有効性の検討を行った。 | 第50回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2013.7 |
| 下水道管きょ埋戻し部の締固め工法の技術的課題 | 松橋学 深谷渉 横田敏宏 |
下水道地震・津波対策技術検討委員会では、埋戻し部の液状化対策の１つである締め固め工法について、確実に90％以上の締固め度を得ることが困難な場合があるため、採用に当たっては十分に注意が必要であることが指摘されている。本研究は、締固め度90％を確保するための施工方法と施工管理方法を検討するための実験を実施したものである。 | 第50回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2013.7 |
| 塩化ビニル管の不具合判定基準(案)の検討 | 野澤正裕 横田敏宏 深谷渉 末久正樹 |
過年度実施の塩ビ管の不具合の実態調査結果を基に実験や解析を行い、塩ビ管の適切な劣化予測を可能とする不具合判定基準（案）について検討した。 | 第50回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2013.7 |
| Countermeasure against Increase of Heavy Rain in the Future | 橋本翼 重村浩之 横田敏宏 |
This report describes the results of simulations using simulated drainage zones to examine the specific measures that are suitable for each district. We also report on progress in collecting case examples on facilities that utilized stormwater in each local government |
WET2013 PROGRAM AND ABSTRACTS | (公社)日本水環境学会 | 2013.6 |
| 下水道管路に起因する道路陥没の発生傾向と陥没発生危険箇所の推定 | 宮本豊尚 深谷渉 横田敏宏 他 |
下水道管路施設に起因する道路陥没を未然に防止するため、管きょ不具合の発生可能性と不具合発生時の影響の統計的評価に基づくリスク評価による管きょ点検優先順位付けの手法を提案するとともに、モデル処理区での検証を行った。 | 下水道協会誌 論文集 Vol.50No.607 |
(公社)日本下水道協会 | 2013.5 |
| 既設および更正した管きょの力学挙動と設計に関する技術資料 | 横田敏宏 | (１）劣化していない既設管きょの力学的挙動の把握 土自重・輪荷重・強地震動などの外力作用時に既設管きょに働く土圧と変形挙動の実態を把握する。 （２）劣化していない既設管きょの合理的な挙動予測手法の開発と提案 既設管きょの静的・動的挙動に対する合理的予測手法と設計手法を開発し、提案する。 （３）劣化した既設管きょを構成した管きょの安定計算手法の提案 更正した管きょの挙動を既設管きょの劣化度合いに対応させて調べ、更正した管きょの安定計算手法を開発・提案する。 |
(公社)地盤工学会 | 2013.2 | |
| 東日本大震災における下水道管路施設の被災状況～下水道地震・津波対策技術検討委員会報告書より～ | 深谷渉 | 管路施設の液状化による被害状況及び被害要因、並びに今後の対策の方向性に関して検討を行った結果を報告した。 | No-Dig Today No.82 |
2013.1 | |
| 道路と下水道－道路陥没防止に向けた下水道管きょの維持管理・改築更新技術－ | 末久正樹 深谷渉 横田敏宏 |
下水道管路施設が原因で発生した道路陥没の現状と、予防保全としての維持管理技術及び改築技術について報告した。 | 土木技術資料 Vol.54No.12 |
(一財)土木研究センター | 2012.12 |
| 下水道管きょの効率的な新点検調査技術について | 深谷渉 宮本豊尚 他 |
下水道管きょに起因する道路陥没の予兆を発見する新たな調査方法として、高精度GPS 移動計測装置を用いた路面の三次元点群データの経時的取得による方法を試行した。得られたデータより、沈下量と実際の陥没箇所との比較検討を行い、本調査方法を用いた調査事例、現場での適用性やモニタリング技術としての有効性、取得したデータと下水道管きょとの関係性について考察した。 | 第57回地盤工学シンポジウム | (公社)地盤工学会 | 2012.11 |
| 下水道きょの調査頻度に関する提案 | 深谷渉 宮本豊尚 野澤正裕 横田敏宏 |
下水道管渠の調査頻度は、維持管理指針において1回／10年とされているが、膨大な管きょストックとこれに対する予算緊縮、人員不足等によりその実施率は極めて低い。本稿では、予算等制約下における下水道管渠の調査について、信頼性重視保全の考え方及び健康寿命に基づいて、管渠の特性（重要度や劣化程度等）に応じたメリハリのある調査頻度を提案した。 | 下水道協会論文集 Vol.49No.600 |
(公社)日本下水道協会 | 2012.10 |
| Damage to sewage treatment systems caused by the Great East Japan Earthquake and the government’s response | Manabu Matsuhashi, Hiroyuki Kato, Wataru Fukatani, Ikuo Tsushima, Toshihiro Yokota, Nobuyuki Horie | A large number of sewage facilities were severely damaged by the Great East Japan Earthquake in March 2011, mainly by the tsunami caused by the massive earthquake. the Japanese government set up on-site disaster management headquarters and a technical review committee. This Committee analyzed the characteristics of the damage and made four proposals on emergency response, emergency restoration, full-scale restoration, and new policies for tsunami countermeasures. Based on these proposals, actions to fully restore the affected areas were rapidly taken. | Weftec 2012 conference proceedings | Water Environment Federation | 2012.9 |
| The Effects of Future Increases in Heavy Rain on Measure for the Prevention of Inundation in Urban Areas | Tsubasa Hashimoto, Hiroyuki Shigemura, Toshihiro Yokota | In order to evaluate how much the increase of heavy rain effect inundation countermeasures, we conducted case studies by an inundation simulation targeting several actual cities. The study also surveyed the state of provision in Japan of stormwater storage systems, which are expected to be promoted in the future as inundation countermeasures, and of the effective use of the stormwater. | URBAN DRAINAGE MODELLING Extended Abstracts of Ninth International Conference on Urban Drainage Modelling, Belgrade, Serbia, 4-6 September 2012 |
University of Belgrade | 2012.9 |
| 管口カメラの性能とスクリーニングへの適用性 | 宮本豊尚 深谷渉 野澤正裕 横田敏宏 |
効率的な管渠の点検を実施するため、神戸市や札幌市等では管口カメラを用いたスクリーニング手法について検討が行われているが、調査可能範囲や発見・診断の精度に関する問題が指摘されている。本検討ではこれらを明らかにするため、管口カメラの視認能力を実験によって把握すると共に、公共団体へのアンケート並びに同一スパンにおいて管口カメラ調査とTV カメラ調査を実施した結果を分析し、評価を行った。 | 第49回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2012.7 |
| 塩化ビニル管の不具合の実態と事例について | 野澤正裕 宮本豊尚 深谷渉 横田敏宏 |
塩化ビニル管は、他の管種と比べ歴史が浅く、経年劣化や不具合に関する知見が少ない。一方で、近年、下水道経営の健全化や予防保全型維持管理に向けたストックマネジメント導入が求められている中、管きょの正確な健全度評価が求められている。ここでは、塩化ビニル管の劣化判定基準の確立を目的として、塩化ビニル管の不具合の実態に関する調査を行った。 | 第49回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2012.7 |
| 管きょの既存液状化対策工法の検証 | 松橋学 深谷渉 横田敏宏 |
東日本大震災における耐震化済み管路施設の被害状況調査を実施した。この結果、「埋戻し土の締固め」「砕石による埋戻し」「埋戻し土の固化」の管きょ埋め戻し土の液状化対策3工法およびマンホール浮上防止工法について液状化防止効果が確認された一方、施工管理上の問題により一部で軽微な被害が生じていることが分かった。 | 第49回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2012.7 |
| 今後の巨大津波に備えた下水道施設の耐津波対策 | 深谷渉 松橋学 横田敏宏 |
東日本大震災に伴い発生した巨大津波が、東北地方沿岸部を襲った。沿岸部の下水処理場やポンプ場は甚大な被害を受け、長期の稼働停止を余儀なくされた。国土交通省と日本下水道協会は、被害を受けた下水道施設の適切な応急復旧と、再度災害防止および今後の耐震・耐津波対策促進のため、下水道地震・津波対策技術検討委員会を設置し議論を重ね、全国の下水道施設における耐津波対策の方向性および施設設計の考え方を取りまとめた。 | 第49回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2012.7 |
| 豪雨発生頻度の増加への対応について | 横田敏宏 重村浩之 橋本翼 |
近年、気候変動等の影響により日本各地において時間50mm以上の豪雨、さらには10分間程度の短時間に集中する豪雨の発生が頻繁に見られるようになっている。 将来的な豪雨発生頻度の増加への対応について、広域的に雨水排除能力が不足している場合や、枝線の排水能力が原因で局所的に浸水が生じている場合等、各地区の浸水要因に応じた対策内容を評価するため、仮想排水区を用いたシミュレーションを行った。 |
第49回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2012.7 |
| 流総計画に適用可能なCommonMP対応水質汚濁解析モデルの開発動向 | 横田敏宏 重村浩之 橋本翼 |
流総計画の水質解析に用いる汚濁解析モデルについては、汎用的なモデルではなく、個々の流総計画で異なる解析モデルが構築されている。流総計画策定作業の効率化のため、多くの流総計画で共通的に使用可能で、CommonMPに対応可能なシミュレーションモデルとして、比較的簡易な水質汚濁解析モデルの構築作業を進めているので、その調査研究動向について報告する。 | 第49回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2012.7 |
| セメント系改良土による下水道管路施設の埋め戻し―東日本大震災での耐震効果と施工上の留意点― | 深谷渉 | 東日本大震災における耐震化済み管路施設の被害状況調査を実施した。特に「埋戻し土の固化」に着目し、その効果と施工管理上の課題点について、実験から得られた知見をに基づいて報告した。 | セメント・コンクリート No.784 |
セメント協会 | 2012.6 |
| 下水道管路施設における耐震化技術の有効性評価と今後の技術的課題 | 深谷渉 | 東日本大震災における耐震化済み管路施設の被害状況調査を実施した。この結果、「埋戻し土の締固め」「砕石による埋戻し」「埋戻し土の固化」の管きょ埋め戻し土の液状化対策3工法について液状化防止効果を確認すると共に、施工管理上の課題について報告した。 | 建設の施工企画 No.748 |
日本建設機械施工協会 | 2012.6 |
| 豪雨の増加が都市雨水対策に与える影響について | 橋本翼 | 全国的な毎年最大降雨強度の変化率や、5年確率、10年確率の10分・60分間降雨強度についての将来的な増減傾向を推測した。その結果を踏まえて浸水シミュレーションを実施し、将来的な豪雨の増加が既存の浸水対策に与える影響を評価した。 | 季刊土木コスト情報 No.1114 |
(財)建設物価調査会 | 2012.4 |
| THE DAMAGE OF SEWAGE TREATMENT SYSTEMS CAUSED BY THE GREAT EAST JAPAN EARTHQUAKE | Manabu MATSUHASHI, Wataru FUKATANI, Toshihiro YOKOTA, Nobuyuki HORIE, Masaaki OZAKI | This report is concerned with the damage situation of sewage treatment facilities caused by The Great East Japan Earthquakein March, 2011 and future seismic countermeasure plans. | ６学会共催東日本大震災国際シンポジウム 「One Year after 2011 Great East Japan Earthquake International Symposium on Engineering Lessons Learned from the Giant Earthquake」 (Final programme) |
Japan Association for Earthquake Engineering Architectural Institute of Japan Japan Society of Civil Engineers The Japanese Geotechnical Society The Japan Society of Mechanical Engineers Seismological Society of Japan | 2012.3 |
| 日本近海における発生汚濁負荷量と将来水質の予測 | 橋本翼 重村浩之 横田敏宏 尾﨑正明 |
日本近海に面した日本・中国・韓国・ロシアからの汚濁負荷流出を対象として、陸域からの汚濁負荷量の把握、その将来的な増減の予測、また、日本近海海洋上の水質予測を行う手法を開発した。 | 第46回日本水環境学会年次講演集 | (社)日本水環境学会 | 2012.3 |
| 効率的な管きょ老朽化対策に向けた点検・調査の定量的優先度評価 | 宮本豊尚 | これまでに国土技術政策総合研究所で検討を行ってきた「不具合リスク」を考慮した管きょ調査の点検・調査の定量的優先度評価手法について、考え方とケーススタディの結果を示した。 | 下水道協会誌 Vol.49No.592 |
(公社)日本下水道協会 | 2012.2 |
| CSO control policy and countermeasures in Japan | Nobuyuki HORIE, Hiroyuki Shigemura, Tsubasa Hashimoto | In recent years, pollution of receiving waters by combined sewer overflows (CSOs) conveying large oil balls was widely reported and MLIT addressed this issue by establishing “CSS Advisory Committee” with a mandate to report on CSS improvement in Japan. | Japan-Korea Special Workshop on Impact Assessment and Control of Combined Sewer Overflow | Research Center for Water Environment Technology,attached to Graduate School of Engineering, The University of Tokyo | 2011.10 |
| Revision of Japan's inland flood hazard mapping method | Hiroyuki Shigemura, Toshihiro Yokota, Hiromichi Fujiwara, Jun Endo | In 2009, the Ministry of Land, Infrastructure, Transport and Tourism revised the Inland Flood Hazard Mapping Manual which was released in 2006, hoping to encourage inland flood hazard mapping by local authorities by increasing the options available when doing so. In this paper, the authors report on the details of this revision of inland flood hazard mapping. | 12th International Conference on Urban Drainage (Final programme) |
International water association, etc. | 2011.9 |
| 日本近海における将来水質の予測に関する研究 | 横田敏宏 | 日本近海における海洋環境保全のため，日本近海海洋上での汚濁負荷の挙動予測について検討した。陸域からの汚濁負荷シミュレーションについては，経済成長ならびに下水道整備等シナリオを設定し，将来的な汚濁負荷量の増減について把握を試みた。また日本近海における海洋海流シミュレーションモデルを構築し，陸域からの汚濁負荷シミュレーションの算出結果を用いて、海洋上での将来における水質の予測を試みた。 | 水環境学会誌 Vol.34(A)No.9 |
(社)日本水環境学会 | 2011.9 |
| 津波による下水処理場の被害 | 横田敏宏 | 東北地方太平洋沖地震では下水道施設も多大な被害を受けた。本報では、これまでにわかっている津波による下水道施設の被害として下水処理場の被害に焦点を当てて論じるとともに、今もなお続いている復旧作業の状況について報告した。 | 土木技術資料 Vol.53No.8 |
(一財)土木研究センター | 2011.8 |
| 下水道露出配管の耐候性 | 橋本翼 深谷渉 横田敏宏 |
国土交通省が主導する下水道クイックプロジェクトにおいて提案されているクイック配管（露出配管）について、管材の耐候性を把握することを目的に実施した露出管の物性試験、紫外線・冷熱衝撃の促進試験、紫外線照射表面・断面の顕微鏡観察、分子量分析の結果を報告したものである。 | 土木技術資料 Vol.53No.7 |
(一財)土木研究センター | 2011.7 |
| 改良型伏越しの土砂堆積とフラッシュによる清掃効果 | 橋本翼 深谷渉 他 |
愛知県半田市の伏越しでの実態調査及び流体解析シミュレーションより、改良型伏越しの伏越し区間における堆積物の性状や閉塞状況を明らかにした。また、簡易的な清掃方法として、貯留した下水を一度に下流に流下させること(フラッシュ)により堆積物を一掃する方法を提案し、その有効性を示した。 | 下水道協会誌 Vol.48No.585 |
(公社)日本下水道協会 | 2011.7 |
| 下水道管路施設のLCA試算 | 深谷渉 宮本豊尚 横田敏宏 |
下水道施設の老朽化が顕在化し、一部は更新の時期に入ってきている。昨今の環境意識の高まりから、これら施設の更新の際には、地球環境への影響度合いを把握し、これを最小にする必要性が高まってきた。そのため、下水道事業者は下水道事業が地球環境に与える中長期的な環境負荷を定量的に評価する必要がある。そこで、下水道管路施設整備にＬＣＡを適用する際の基本的な考え方を整理し、任意のシナリオ下におけるＬＣＡ試算を行った。 | 第48回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2011.7 |
| 豪雨の増加が都市雨水対策に与える影響 | 横田敏宏 重村浩之 橋本翼 藤原弘道 |
1時間あたり50ｍｍ以上の豪雨の発生確率が増加傾向にある中、豪雨発生の増加や短時間での降雨強度増加が既存の浸水対策にどのような影響を与えるのか、浸水シミュレーションを実施することで影響を把握した。具体的には、10分間降雨強度が増加する場合、60分間降雨強度が増加する場合、10分間・60分間降雨強度の双方が増加する場合のシナリオを想定し、浸水対策への影響を把握した。 | 第48回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2011.7 |
| 分布型汚濁負荷流出解析モデル「下水研モデル」の改良について | 横田敏宏 重村浩之 藤原弘道 |
国土技術政策総合研究所では、従来、合流式下水道からの雨天時越流水解析用の集中型シミュレーションモデルとして活用されてきた「土研モデル」を改良し、2007年に「下水研モデル」として公開した。この「下水研モデル」について、雨水貯留池機能や処理場での高級処理、簡易処理機能追加等の改良を行い、合流式下水道対策用モデルとしての高度化だけでなく、汚濁解析用モデルとしての活用可能性について検討した。 | 第48回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2011.7 |
| 露出配管の顕微鏡観察及び分子量分析による紫外線影響評価 | 橋本翼 松橋学 深谷渉 横田敏宏 |
通常の埋設に使用する管を露出配管に用いる場合、紫外線照射による劣化促進が技術普及の一つの課題である。本報告では、紫外線促進試験を実施した塩ビ管供試体について顕微鏡観察及び分子量分析を行い、紫外線による管材の劣化挙動を評価した。この結果、紫外線照射による管材表面の亀裂上様相が確認され、耐衝撃性の低下が懸念されたことから、配管する位置に応じ、管防護等の対策を実施した方が望ましいと考えられた。 | 第48回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2011.7 |
| 埋設塩化ビニル管に関する不具合の現状 | 宮本豊尚 深谷渉 横田敏宏 |
現在敷設されている下水管渠のうち約60％を塩化ビニル管が占めているが、比較的材齢が若いため不具合の発生に関する知見は少ない。全国の公共団体に対して塩化ビニル管に関するアンケート調査を実施し、塩化ビニル管起因の道路陥没の発生状態やその原因について整理を行った。また、塩化ビニル管内を点検したTVカメラ調査の結果を収集して解析を行ったところ、たわみや浸入水などの不具合が見られた管も存在していた。 | 第48回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2011.7 |
| 気圧計を活用したビルピット排水に起因する悪臭発生源特定手法について | 深谷渉 横田敏宏 松宮洋介 |
ビルピット排水は、下水道施設へ排水される際に大量の硫化水素を放散させる場合がある。硫化水素が発生すると、悪臭の発生により生活環境が悪化し、都市イメージの低下を招くなどの大きな問題に発展しかねない。本稿は、気圧計と硫化水素計を用いることにより、効率的かつ効果的に悪臭発生源となるビルピットを特定する手法について検討したものである。 | 下水道協会誌 Vol.48No.582 |
(公社)日本下水道協会 | 2011.4 |
| 雨水浸透施設の経年的能力変化 | 横田敏宏 | 雨水浸透施設の浸透能力について経年的な変化のばらつきが非常に大きいことから、大都市を中心としたアンケート調査により、浸透能力と経年変化の傾向把握及び維持管理との関連性について分析を行った。また、その分析結果を踏まえて国土交通本省等と協力し、「雨水浸透施設の整備促進の手引き（案）」を取りまとめた。 | ベース設計資料 No.148（土木編） |
(株)建設工業調査会 | 2011.3 |
| 下水道管きょにおける根系侵入障害に関する一考察 | 深谷渉 飯塚康雄 |
都市内で近接した位置関係にある管きょと樹木において、管きょに根系が侵入するなどによる障害が発生している。本研究では、管きょへの根系侵入と樹木の根系伸長範囲の関係を明らかにし、管きょに侵入した木根に関する具体的な障害発生事例に関し、管きょの構造と樹木の特性の両面から調査を行った。 | 下水道協会誌 Vol.48No.580 |
(公社)日本下水道協会 | 2011.2 |
| コストを抑える管路の施工技術 －“新たな下水道整備手法”の技術メニューとその効果－ |
深谷渉 | 地方自治体の財政事情が厳しい中、非効率な場所であっても下水道を早期に整備したいという声に答えるには、『コスト』を抑える管路の施工技術が必要である。本稿では、下水道クイックプロジェクトの取り組み及び新たに提案された技術を紹介した。 | 月刊下水道 Vol.33No.14 |
(株)環境新聞社 | 2010.12 |
| 内水ハザードマップとその活用 | 遠藤淳 藤原弘道 |
近年豪雨の発生回数が増加しており、都市部における内水による浸水被害数も増加傾向にある。浸水対策においては、ハード整備の推進と合わせてソフト対策及び自助の促進が重要であると下水道政策研究委員会浸水対策小委員会の中で位置づけられている。本稿では、ソフト対策で重要なツールである内水ハザードマップについてその概要、作成方法、及び活用方法について論じた。 | 基礎工 Vol.38No.8 通巻445号 |
総合土木研究所 | 2010.8 |
| 効率的な管きょ老朽化対策に向けた点検・調査の定量的優先度評価に関する検討 | 福田康雄 吉田敏章 松宮洋介 |
既往の調査結果を活用して不具合発生の確率式を整理した。さらに、大都市の管きょ維持管理担当者に対してアンケート調査を実施し、管きょ不具合に係る主観的判断をAHP法で定量化した。これらの結果から「不具合リスク評価値」を算出し、管きょ不具合に係る点検・調査の優先度決定手法を提案した。 | 第47回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2010.6 |
| 信頼性重視保全に基づく管渠内調査頻度の検討 | 吉田敏章 深谷渉 松宮洋介 |
適切な管きょの調査頻度を導き出すために、信頼性重視保全（RCM）において用いられるP-F間隔に基づき検討を行った。 | 第47回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2010.6 |
| 合流式下水道の改善指標に関する研究 | 松宮洋介 遠藤淳 藤原弘道 |
本研究では合流改善効果をわかりやすく表現するための補足的な指標として、浸水対策と同様に降雨強度を用いて、雨水吐から合流式下水道の下水が越流する際の最小降雨強度を「限界降雨強度」として提案を行い、指標としての信頼性・有効性についてモデル解析によるケーススタディを行った。 | 第47回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2010.6 |
| 露出配管の耐候性に関する検討 | 松宮洋介 遠藤淳 藤原弘道 |
約13年間屋外に曝露された塩ビ管の物性試験を行うとともに、紫外線及び冷熱衝撃による促進試験を実施し、露出した管材の耐候性を検討した。 | 第47回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2010.6 |
| Evaluation of stormwater infiltration performance based on drainage area outlet monitoring | Jun Endo, Hiromichi Fujiwara, Takashi Sakakibara, Toshiaki Yoshida |
In this study, the authors proposed a method of performing a planar evaluation of runoff reduction effectiveness of facilities, which combines modelling a study district and monitoring its stormwater runoff, and performed a case study of this method. | NOVATECH2010 | GRAIE | 2010.6 |
| 管きょの老朽化対策に係るストックマネジメント研究の取り組み | 福田康雄 | 国総研で実施しているストックマネジメント研究の進捗状況と成果を示した。 | 下水道協会誌 Vol.47No.568 |
(公社)日本下水道協会 | 2010.2 |
| ビルピット排水に伴う臭気苦情への効率的対策に関する提案 | 深谷渉 松宮洋介 西尾称英 |
悪臭の発生源であるビルピットへの臭気苦情に対し、効率的に対応するための手法を提案するとともに、汚水桝における硫化水素ガス濃度の規制管理基準値を示した。 | 下水道協会誌 Vol.47No.569 |
(公社)日本下水道協会 | 2010.3 |
| 流動化処理土の再掘削に関する一考察 | 深谷渉 他 |
下水道管きょの埋め戻し材に使用された流動化処理土の再掘削について、現地の発現強度や再掘削の可否について取りまとめた。 | 下水道協会誌 Vol.47No.568 |
(公社)日本下水道協会 | 2010.2 |
| ビルピットから下水道施設への下水排水による悪臭の発生 | 深谷渉 松宮洋介 西尾称英 |
悪臭の発生源であるビルピット排水が下水道施設へ排出される際の硫化水素の発生に関する実態調査を行った結果を取りまとめた。 | におい・かおり環境学会誌Vol.41No.1 | におい・かおり環境学会 | 2010.1 |
| 下水道管路工事における施工環境がセメント系改良土の発現強度に与える影響 | 深谷渉 榊原隆 |
新潟県中越沖地震において被災したセメント系改良土を埋め戻し土とし用いた箇所について、原因究明のための土質試験を行った。また、地下水有無、締め固め度、仮置き有無等によるセメント固化への影響を実験により明らかにした。 | 下水道協会誌 Vol.46No.564 |
(公社)日本下水道協会 | 2009.10 |
| 下水道未普及解消クイックプロジェクト －露出配管技術の寒冷地における凍結に関する検討－ | 遠藤淳 深谷渉 |
下水道未普及解消技術の１つである露出配管について、寒冷地における流下能力の検証を行うため、岩手県二戸市において凍結実験を実施し、その結果を取りまとめた。 | 土木技術資料 Vol.51No.11 |
(一財)土木研究センター | 2009.11 |
| Establishment of the nationwide database of urban stormwater runoff monitoring | 田本典秀 遠藤淳 榊原隆 |
This paper describes a study project that started in fiscal 2009 for building a database of existing stormwater data, which will be in a uniform format and shared by researchers and engineers. The types and roles of data to be stored in the database and the expected benefits of using the database are also discussed. | Proceedings of 2009 Water Korea | Korean Society of Water & Wastewater and Korean Society on Water Quality | 2009.11 |
| Developing Land-Based Pollution Load Model for Northwest Pacific Marine Environment Protection | 吉田敏章 藤原弘道 遠藤淳 榊原隆 |
This paper describes the overall research content of "Northwest Pacific Marine Environment Protection" and the development of the land-based pollution load model as the results so far. | Proceedings of 2009 Water Korea | Korean Society of Water & Wastewater and Korean Society on Water Quality | 2009.11 |
| 下水道管渠の改築事業量予測及び不具合リスク評価 | 吉田敏章 福田康雄 松宮洋介 |
健全率予測式による管渠の改築必要延長の予測方法及び不具合リスク評価による管渠の維持管理の優先度付け方法について、検討結果を報告するものである。検討に当たっては、12地方公共団体から得られた約17万スパンの管渠内調査結果を活用した。 | 土木技術資料 Vol.51No.11 |
(一財)土木研究センター | 2009.11 |
| 欧米先進国の管路老朽化問題 | 松宮洋介 | 欧米先進国の下水道老朽化問題について、文献調査し、我が国が教訓とすべき内容をまとめた。 | 管路更生 No.12 |
(社)日本管路更生工法品質確保協会 | 2009.10 |
| ストックマネジメントによる適切な維持管理 | 福田康雄 | 下水道管きょのストックマネジメントの中で核となる将来事業量把握の手段に着目として、管きょ健全率予測式の構築による施設の健全状態に応じた将来改築必要延長の予測方法を紹介した。 | 下水道協会誌 Vol.46No.562 |
(公社)日本下水道協会 | 2009.8 |
| 下水道管きょの健全率を考慮した中長期改築事業量予測に関する調査 | 福田康雄 西尾称英 松宮洋介 |
本調査は、国交省が全国調査した管きょ改築延長と複数都市の管きょ内調査結果をもとに、健全率予測式を作成し、アセットマネジメントで活用できる中長期改築事業量の予測を検討するものである。 | 第46回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2009.6 |
| 日本近海における陸域からの汚濁負荷モデル構築について | 藤原弘道 遠藤淳 他 |
国総研では日本近海の海洋環境保全を目的として、陸域からの汚濁負荷量シミュレーション及び海洋シミュレーションによって、関係諸国の陸域対策を評価する研究を行っている。平成20年度において、中国を対象に汚濁負荷モデルの構築を試みたので報告を行った。 | 第46回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2009.6 |
| 曲管を活用した管きょ施工がＴＶカメラの走行性に及ぼす影響 | 深谷渉 西尾称英 他 |
下水道管きょの調査点検時に用いられるＴＶカメラ搭載車（ＴＶＣ）について、曲管の設置によるＴＶＣ走行性への影響に関して模擬管きょ施設を用いたＴＶカメラ走行実験を実施した。 | 第46回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2009.6 |
| 下水道未普及解消クイックプロジェクト 露出配管の凍結に関する検討 | 遠藤淳 深谷渉 他 |
下水道未普及解消クイックプロジェクトで提案されている露出配管については、寒冷地で適用した場合、凍結による流下阻害が懸念されている。現象把握のため、露出配管の採用を予定している地区において、流水実験を実施した。 | 第46回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2009.6 |
| 平成20年岩手・宮城内陸地震の緊急調査速報 | 榊原隆 深谷渉 藤原弘道 西尾称英 |
平成20年6月14日に発生した岩手・宮城内陸地震による下水道施設への被害について、同年14日から16日にかけて実施した被害状況調査に基づき報告した。 | 土木技術資料 Vol.50No.8 |
(一財)土木研究センター | 2008.8 |
| 平成20年岩手宮城内陸地震による下水道施設への被害 | 松原誠 榊原隆 深谷渉 藤原弘道 西尾称英 高橋賢治 |
平成20年6月14日に発生した岩手・宮城内陸地震による下水道施設への被害について、同年14日から16日にかけて実施した被害状況調査に基づき報告した。 | 下水道協会誌 Vol.45No.550 |
(公社)日本下水道協会 | 2008.8 |
| 雨水浸透施設の浸透能力経年変化について | 遠藤淳 榊原隆 田本典秀 |
雨水浸透施設は、施設設置後、年を経るにつれて、浸透能力が低下する懸念が指摘されていることから、アンケート調査により既往の調査データを収集し、浸透能力の経年変化について傾向把握を行った。 | 第45回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2008.7 |
| 管渠の劣化曲線に関する調査 | 松宮洋介 福田康雄 他 |
ストックマネジメントの主要な目的は、長期の改築事業量予測に基づく長期経営計画の策定である。管渠の場合、個別の管渠の劣化進行予測による長期改築事業量予測は現実でない。マクロな劣化曲線から長期改築事業量予測を行う必要がある。本稿では、ストックマネジメントに必要となる管渠の劣化曲線を提案した。 | 第45回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2008.7 |
| 下水道管きょ施設に起因する道路陥没の特性に関する調査 | 福田康雄 松宮洋介 榊原隆 |
国土交通省で実施した平成18年度内発生の下水道施設に起因した道路陥没実態調査結果を基に、陥没特性を整理し、ストックマネジメント計画に向けた陥没頻度予測式を提案した。 | 第45回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2008.7 |
| ビルピット排水の臭気対策に関する提案 | 深谷渉 松宮洋介 榊原隆 |
悪臭や管渠腐食の原因とｓなるビルピットから下水道管路施設へ排出される高濃度の硫化水素について、悪臭防止法による法規制を念頭に置いた対応手法を提案するとともに、実ビルピットにおける実態調査結果を取りまとめた。 | 第45回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2008.7 |
| 統計的手法による下水管渠の耐用年数確率分布推定及び将来改築必要量予測 | 藤生和也 宮内千里 |
2005年度の管渠の改築延長及び供用延長について全国の地方公共団体を対象としたアンケート調査を行い、アセットマネジメントで重要な役割を果たす現場実態的耐用年数の確率分布などを統計的に算出した。また、これらを用いて全国単位の将来改築必要量を予測した。 | 建設マネジメント研究論文集 Vol.14pp.65-72 |
(社)土木学会 建設マネジメント委員会 | 2007.11 |
| 市街地排水の調査と汚濁負荷原単位 | 田本典秀 榊原隆 吉田敏章 |
第10回日本水環境学会シンポジウム講演集 | 日本水環境学会 | 2007.9 | |
| 平成19年新潟県中越沖地震による被害j状況（速報） | 南山瑞彦 深谷渉 田本典秀 |
本稿は、平成19年7月16日に発生した新潟県中越沖地震による下水道施設、特に管路への被害について、同年7月17日から19日にかけて実施した被害状況調査に基づき報告した。 | 土木技術資料 Vol.49No.9 |
(一財)土木研究センター | 2007.9 |
| 平成19年新潟県中越沖地震による下水道管路施設への被害 | 植松龍二 南山瑞彦 深谷渉 田本典秀 |
本稿は、平成19年7月16日に発生した新潟県中越沖地震による下水道施設、特に管路への被害について、同年7月17日から19日にかけて実施した被害状況調査に基づき報告した。 | 下水道協会誌 Vol.44No.539 |
(公社)日本下水道協会 | 2007.9 |
| 下水道管きょのアセットマネジメント研究 | 松宮洋介 深谷渉 福田康雄 榊原隆 |
下水道管きょのアセットマネジメントの方向性として長期計画策定とリスク評価の必要性を示した。長期計画を策定ツールとして、管きょのマクロな劣化曲線を示した。併せて劣化箇所予測式とリスク計算表を示した。 | 下水道協会誌 Vol.44No.538 |
(公社)日本下水道協会 | 2007.8 |
| ハリケーン・カトリーナによる下水道の被害 | 松宮洋介 田本典秀 |
2005年に米国南部を襲ったハリケーン・カトリーナによる下水道に関する被害を文献調査した。調査結果を、施設被害、被災による衛生問題、内水排除問題に分けて報告した。 | 月刊下水道 Vol.30No.9 |
(株)環境新聞社 | 2007.8 |
| 管きょのストックマネジメント方法に関する提案 | 松宮洋介 岩元誠 田本典秀 |
海外先進事例によるとストックマネジメントの根幹はリスク評価とされており、リスク評価はリスク計算表により実施されている。そこで、大阪市に協力頂き、ワークショップにより不具合が生じた時の問題の大きさと不具合が生じる可能性に関わる要因と要因をブレークダウンした要因細目を抽出した。後日、各要因と要因細目の影響度合いをアンケート調査し、日本の事情を考慮した管きょのリスク計算表を作成した。 | 第44回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2007.7 |
| 多変量解析による下水道管渠の劣化箇所の検討 | 岩元誠 松宮洋介 濵田知幸 |
中小都市を対象とした多変量解析による劣化箇所予測モデルを作成した。モデル作成に必要なデータとして、5都市の7518スパンの劣化診断調査結果を収集した。劣化因子を管種、管径、埋設経過年数とし、数量化2類によりモデルを作成した。判別的中率が約70%であり、本モデルにより劣化の有無を予測することは可能と考えられた。 | 第44回下水道研究発表会講演集 | (公社)日本下水道協会 | 2007.7 |
| ホノルル市及び米国における汚水流出とその背景に関する調査 | 松宮洋介 岩元誠 吉田敏章 藤生和也 |
改築更新時代を迎えた我が国の下水道界への教訓を得ることを目的とし、2006年3月24日、ハワイ州ホノルル市において生じた分流式汚水圧送管の大規模な汚水流出事故の詳細と背景、全米での汚水流出問題と事業費不足問題を調査した結果を報告した。 | 下水道協会誌 Vol.44No.535 |
(公社)日本下水道協会 | 2007.5 |
| 「第4回日米水道水質管理及び下水道技術に関する政府間会議」に参加して | 吉田敏章 | 下水道協会誌 Vol.44No.537 |
(公社)日本下水道協会 | 2007.7 | |
| Upgrading the runoff quality simulation model "PWRI Load Model" -Development of the "WSD Model"- | 吉田敏章 藤生和也 菅谷悌治 那須基 松原誠 森田弘昭 |
Novatech 2007 | GRAIE | 2007.6 | |
| Field Survey and Alternative Estimation on Runoff Pollution Load from Urban Areas | 田本典秀 吉田敏章 藤生和也 |
Novatech 2007 | GRAIE | 2007.6 | |
| 下水道におけるディスポーザー導入の現状 | 吉田敏章 | 新しい社会資本の設計―環境工学からの提言― | (社)土木学会 | 2007.3 | |
| 「第10回日独排水及びスラッジ処理についてのワークショップ」に参加して | 吉田敏章 田中修司 |
下水道協会誌 | (公社)日本下水道協会 | 2007.1 | |
| Development of distributed model of combined sewer overflows and its applicability | 吉田敏章 田本典秀 藤生和也 |
Proceedings of the 3rd International Symposium on the Development of Water Resource Management System in Mekong Watershed | 2006.12 | ||
| 下水道の環境保全技術（第2回） ～下水道におけるディスポーザー導入の考え方～ | 吉田敏章 | 土木技術資料 Vol.48No.11 |
(一財)土木研究センター | 2006.11 | |
| 下水道の環境保全技術（第1回） ～合流式下水道越流水対策のための下水研モデル～ | 吉田敏章 田本典秀 |
土木技術資料 Vol.48No.10 |
(一財)土木研究センター | 2006.10 | |
| 合流改善対策に係る流出解析モデルとモニタリング | 吉田敏章 | 下水道協会誌 Vol.43No.528 |
(公社)日本下水道協会 | 2006.10 | |
| Present status and estimation method of pollutant load in wet weather flow from urban areas | 吉田敏章 田本典秀 |
Proceedings of the 10th Japanese-German Workshop on Waste Water and Sludge Treatment | 2006.10 | ||
| ディスポーザー導入により下水道システムに移行する厨芥に関する考察 | 吉田綾子 山縣弘樹 吉田敏章 |
環境システム研究論文集 Vol.34 |
(社)土木学会 | 2006.10 |
