１．環境影響評価における自動車排出ガス量の推計に関する調査検討

　平成17年より新長期規制車が普及したことを踏まえ、シャシダイナモメータを用いて実走行状態を再現して 自動車排ガス中の大気汚染物質量(NOx・PM等)を測定し、今後の排ガス規制導入による低減を考慮し、 自動車排出係数をより実態に即した値に更新するための調査を実施した。
　詳細はこちら（国総研資料NO.661「平成22年度道路調査費等年度報告」より抜粋）　

　調査結果を用いて、新たなNOx・PM等自動車排出係数を作成し公表した。
　詳細はこちら （国総研資料NO.671「道路環境影響評価等に用いる自動車排出係数の算定根拠（平成22年度版）」）

２．自動車排出ガス量の推計手法の合理化に関する検討

　本調査研究では、車載型排出ガス計測システム及び簡易燃費計を用いて、 実走行時の自動車排出ガス量及びその変動特性に関する調査を実施しその実態を把握するとともに、 将来における合理的な自動車排出係数の更新方法を検討している。
　詳細はこちら（国総研資料NO.661「平成22年度道路調査費等年度報告」より抜粋）

３．大気環境予測技術検討のための気象観測

　大気安定度の影響を考慮した調査・予測をより詳細に実施する手法を確立することを目的とし、 大気安定度等と大気汚染物質濃度の関連性を分析するための基礎データを収集するため、 気温の鉛直分布（1.5m～20mの4高度）、風向・風速、日射量、放射収支量の気象項目について、通年で観測を行った。
　詳細はこちら（国総研資料NO.661「平成22年度道路調査費等年度報告」より抜粋）　

　観測結果を用いて、大気安定静穏発生による沿道大気質濃度及び予測への影響度合いについての知見をとりまとめた。
　詳細はこちら （国総研資料NO.672「大気安定静穏発生による沿道大気質濃度及び沿道大気質予測への影響に関する検証」）

1.環境影響における自動車の走行に係る騒音に関する検討

環境影響評価の技術手法は環境影響評価を実施する際に調査・予測・評価の手法の検討を行っています。

2019年4月に、日本音響学会の道路交通騒音予測モデル（ASJ RTN-Model）が “ASJ RTN-Model 2018”に改訂されました。これを受け、技術手法の「4.1自動車の走行に係る騒音」を2020年9月に改定し、最新の科学的知見等を反映しました。

道路環境影響評価の技術手法-4.1 自動車の走行に係る騒音(令和2年度版)

2.道路交通騒音の現状　

これまでに自動車単体の騒音規制や道路構造等による騒音対策が講じられてきた結果、道路交通騒音は徐々に改善しています。

環境省のまとめによれば、令和元年度に道路延長66,536kmに面する地域における、約911万3,400戸の住居等の騒音を評価した結果、環境基準を達成した住居等は94.2%となっています。

図　全国の環境基準達成状況
平成13～令和元年度　自動車交通騒音の状況について（環境省）から作成

道路種別ごとにみると、交通量が多く対策方法の限られる都市高速道路や一般国道で環境基準の達成率が相対的に低くなっています。

図　道路種別ごとの環境基準達成状況
出典：令和元年度自動車交通騒音の状況について（環境省）

 

＜関連する研究成果＞

論文・記事名	掲載誌等	発行年月
一般道路の排水性舗装における自動車走行騒音パワーレベルの測定	第35回日本道路会議 論文集	2023.11
道路交通騒音対策の参考資料（2014）	国総研資料 第806号	2014.8

【研究期間】
　2002（H14）～ 2009（H21）

＜関連する研究成果＞

論文・記事名	掲載誌等	発行年月
みんなで取り組むヒートアイランド対策 ～各種対策による効果の実例～	国総研資料 第595号	2010.5
みんなで取り組むヒートアイランド対策 ～効果的な協力要請のあり方～	国総研資料 第406号	2007.4
みんなで取り組むヒートアイランド対策	国総研資料 第243号	2005.4

【研究期間】
　2004（H16）～2005（H17）

＜関連する研究成果＞

論文・記事名	掲載誌等	発行年月
土壌・地下水汚染が水域に及ぼす影響に関する研究	国総研プロジェクト研究報告 第12 号	2006.12

 

 

【研究期間】
　2004（H16）～ 2008（H20）

＜関連する研究成果＞ 　

論文・記事名	掲載誌等	発行年月
路面排水の水質に関する報告	国総研資料 第596号	2010.5

【研究期間】
　2000（H12）～ 2006（H18）

＜関連する研究成果＞

論文・記事名	掲載誌等	発行年月
凍結防止剤散布と沿道環境	国総研資料 第412号	2007.7