住宅生産研究室では、住宅および建築生産の合理化を目指して、材料、部材、構法、生産技術、品質管理、情報伝達等に関する幅広い調査・研究に取り組んでいます。特に、住宅の性能・品質を向上させる技術、適正に評価する技術および瑕疵発生を防止する技術は、消費者保護の観点からも重要な課題の一つです。

更新履歴

R08.04.7 建築生産研究室のHP）を更新しました。
R07.04.7 建築生産研究室のメンバー（研究者情報）を更新しました。

研究紹介


1.浴槽レス浴室のバリアフリー基準に関する研究

  • 「2024年に住宅内での溺水事故死者が約8,200人を数え、その9割以上が65歳以上であるなど、「超高齢社会」では単独での浴槽浴は在宅高齢者の生活上でのリスクとなります。現在の浴室は、健常者の自立での浴槽浴を主に想定しているため、介助を伴う入浴や、溺水事故が起こらないように浴槽を無くした浴室（浴槽レス浴室）を計画・整備する際に参照できる技術資料は少ない現状にあります。「浴槽レス浴室のバリアフリー基準に関する研究」（令和３～５年）では、溺水事故を防止し、またシャワーキャリーに座ったままでの介助入浴等も容易になる「浴槽レス浴室による入浴」を、これからの新しい入浴方法の１つとして提案すべく、高齢世帯における介助入浴などを想定した被験者実験を実施し、浴槽レス浴室に必要な空間寸法や手すり位置等の検証を行いました。
    詳細は 令和7年度国総研講演会ポスター（PDF）をご覧下さい。

2.戸建住宅の耐震性向上に資する改修方策に関する研究

  • 地震国である我が国では、耐震改修によって住宅の耐震性を確保することは喫緊の課題となっています。特に、木造住宅の場合、建築基準法の旧耐震基準以前（1981年以前）の住宅において倒壊などの被害の発生が顕著に確認されました。このように耐震性が充分でない住宅について耐震改修を行う必要がありますが、改修工事には相応の費用がかかることや工事の効果を実感しにくいことなどが問題となっています。
    「戸建住宅の耐震性向上に資する改修方策に関する研究」（令和８～10年度実施予定）では、旧耐震基準による既存戸建住宅を対象に、命を守るための最低限の耐震性の確保と生活の質を向上させる改修の組み合わせによる耐震性向上に資する改修方策を提示するための研究を進めます。
    詳細は令和7年度国総研記者発表資料（PDF）をご覧ください。

3.(総プロ)木材リユースによる既存木造建築物の活用

  • 木質材料のリユースは森林資源の長期使用に繋がり、更なる炭素固定に貢献します。しかし既存の技術基準ではリユース木質材料の品質や強度等を確認する仕組みが確立されておらず、再利用が困難となっています。また、リユース木質材料の活用方法が検討されていないのが現状です。
    「(総プロ)木材リユースによる既存木造建築物の活用（R7～R10）では、リユース木質材料のうち、集成材の強度・劣化度・健全度を適切に評価する方法を開発します。また、リユース木質材料の活用方法を提案する予定です。 詳細は木材リユースによる既存木造建築物の活用（PDF）をご覧ください。

対外発表

研究者情報

　室長 荒木康弘 木質構造、木質混構造、密集市街地の耐震性向上、木材リユース
主任研究官 小野久美子 バリアフリー、改修・ストック活用、住宅市場
研究官/国総研シニアフェロー 高橋　暁 住宅生産、建築ストックマネジメント