消波工における消波ブロックの据付形状は，消波ブロックが多種多様かつ複雑な形状をしていることにより，正確な把握が困難である． また，消波工の出来形管理や維持管理の劣化度判定等においては，目視確認や任意点の断面計測等，現場の状況に合わせた柔軟な手法となっている． さらに，据え付けられた消波ブロックは，起伏が激しい上に空隙も大きく，波を受けて濡れた足場は不安定であることに加えて，安全ロープ等保護具の使用も困難である．
 本研究では，消波工の出来形管理，維持管理（一般定期点検診断），災害対応（被災数量算出）の3項目について，高い安全性と正確性が期待できる， UAV計測を利用する手法の適用性を検証した．
 検証用のデータは，日本国内の４港（金沢港・高知港・石垣港・相馬港）において，UAV写真測量とUAVグリーンレーザ計測により取得した． 適用性の検証は，消波工を平面格子に区切り，各格子の代表点を抽出する格子法と，3次元点群データからTIN（不等辺三角網）モデルを作成するTIN法の， 2種類の手法を現行の手法（従来法）と比較・検証した．
 出来形管理（ブロック据付延長の計測），維持管理（ブロック沈下量の計算及び劣化度の判定）に関しては，TIN法が従来法と同等の延長計測・沈下量計算・劣化度判定が可能であった． 一方，災害対応（ブロックの被災数量算出）に関しては，格子法及びTIN法の両手法とも，従来法の算定結果とは差異があった．