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中国の道路事情−飛躍する高規格幹線道路網−
【概要】
近年、中国の道路整備は目覚しい勢いで発展している。 その中でも、特筆すべきは高速道路の整備速度であろう。 中国初の高速道路として滬嘉高速道路が1988年に供用して以降、16年間で2万5千Km整備し、現在、世界第2位の延長を有するまでになった。 その目覚しい発展の背景の一つに、道路整備に国債資金を投入したことが挙げられる。 中国政府は、アジア通貨危機を契機に、内需拡大策のため、積極的に建設国債を発行してきている。 本文では、高速道路整備の現況を紹介するとともに、国債資金の投入が道路の発展に対し果たした促進的な役割について紹介する。
【書誌情報】
（株）建設図書：舗装第39巻第5号, pp.8-10, 2004.5
【著者】
高井嘉親
ヒートアイランド現象緩和を対象とした社会一体型施策実現に向けた研究
【概要】
現在、行政に求められる課題の多くは、行政が主体となって取り組むというよりは、行政が市民・企業と互いに協力しなければ解決できない問題が多い。 本研究では、行政と市民・企業が一体となって取り組むべき課題の一つと考えられるヒートアイランド伝承の緩和をケーススタディの対象とし、 今後の行政のあり方について検討を行っている。
【書誌情報】
土木計画学研究・講演集, Vol.29, CD-ROM, 2004.6
【著者】
曽根真理, 並河良治, 水野太史
ＧＩＳを活用した道路交通騒音の面的評価ツール
【概要】
環境基準の改定に対応して、道路交通騒音を面的に評価するツールを開発した。 その最も重要なデータである建物立地状況について東京都ＧＩＳデータを活用するなど、簡便かつ現実的なツールとした。 これにより、効率的な騒音対策の実施が期待される。
【書誌情報】
土木研究センター：土木技術資料, Vol.46, No.7, pp.26-.31, 2004.7
【著者】
森悌司
A Consideration on Noise Reduction Effect and Noise Reduction Mechanism of Two-Layer Asphalt Pavement
【概要】
日本で敷設されている二層式排水性舗装の敷設状況及び一般的な仕様について説明した。 また、路面性状とタイヤの衝撃との関係及び空隙と吸音率と関係の観点から、二層式排水性舗装の減音性能について検討した。
【書誌情報】
inter-noise 2004 Proceedings, CD-ROM, Czech Acoustical Society, 2004.8
【著者】
並河良治, 小柴剛
Measure Against Global Warming from the Viewpoint of National Land Management
【概要】
道路交通分野において地球温暖化の進行を緩和するための対策を検討した。 その結果、都市規模により対策の効果に違いが生じることが明らかになった。 また、地球温暖化にともなって危険度の増す洪水による災害について、危険度の評価方法の提案についてまとめた。
【書誌情報】
3rd CECAR Proceedings, Asian Civil Engineering Coordinating Council, 2004.8
【著者】
吉川勝秀, 並河良治
諸外国における戦略的環境アセスメント(SEA)の現状に関する研究
【概要】
大規模な公共事業を実施する際には環境アセスメントを行っているが、環境アセスメントを実施する段階では既に事業実施が前提となっており、 今後環境への配慮・貢献をより押し進めていこうとするならば現行制度の見直しが必要となる可能性が高い。 本研究は、以上の状況を踏まえ、公共事業と環境のあり方を模索するための基礎資料とするため、諸外国において、 環境・経済・社会の統合的取り組みである戦略的環境アセスメント（SEA）の状況につき調査を行った。
【書誌情報】
第59回年次学術講演会講演概要集, CD-ROM, 2004.9
【著者】
桑原正明, 並河良治, 曽根真理
道路環境影響評価における大気拡散予測手法への適用を考えた数値解析手法の検討について
【概要】
大気環境問題への数値解析の適用に関しては、これまでにも数多くの研究者によって検討され、 多くの成果が収められているが、道路近傍を対象とした標準的な方法というものが整理されていない。 そこで本稿では、道路環境影響評価において重点化手法として数値解析を用いようとする際、 効率的かつ実用的に年平均値を算出する手法の提案に向け、拡散係数の設定方法について検討を行ったので紹介する。
【書誌情報】
第59回年次学術講演会講演概要集, CD-ROM, 2004.9
【著者】
高井嘉親, 並河良治, 大城温
建設分野における再生資源の利用のあり方に関する検討
【概要】
既に、再生資源は建設工事においても多数利用されているが、再生資源の利用用途に対する考え方が整理されていない。 また、再生資源は環境にやさしいというイメージのみが先行し、再生資源を使用していれば環境によいといった傾向がある。 そこで本研究では、長期的な視点から、再生資源の利用のあり方についての検討を行った。
【書誌情報】
第59回年次学術講演会講演概要集, CD-ROM, 2004.9
【著者】
木村恵子, 曽根真理, 並河良治
ヒートアイランド現象対策をケーススタディとした社会一体型施策に関する研究
【概要】
現在、行政に求められる課題の多くは、行政が主体となって取り組むというよりは、行政が市民・企業と互いに協力しなければ解決できない問題が多い。 本研究では、行政と市民・企業が一体となって取り組むべき課題の一つと考えられるヒートアイランド現象緩和をケーススタディの対象とし、 今後の行政のあり方につき検討を行った。
【書誌情報】
第59回年次学術講演会講演概要集, CD-ROM, 2004.9
【著者】
曽根真理, 並河良治, 水野太史
公共事業におけるグリーン購入への取り組み
【概要】
道路交通分野において地球温暖化の進行を緩和するための対策を検討した。 その結果、都市規模により対策の効果に違いが生じることが明らかになった。 また、地球温暖化にともなって危険度の増す洪水による災害について、危険度の評価方法の提案についてまとめた。
【書誌情報】
第2回つくば環境研究機関連絡会成果発表会発表資料, 2004.9
【著者】
曽根真理
沿道における微小粒子状物質の実態把握
【概要】
微小粒子状物質（PM2.5）に関しては、1997（平成9）年の米国EPAによる環境基準制定に続き、 わが国でも平成12年に環境庁（現環境省）が「大気中微小粒子状物質（PM2.5）質量濃度測定方法暫定マニュアル」、 「自動測定機による微小粒子状物質(PM2.5) 質量濃度測定法暫定マニュアル」を示したことにより、 年々、関心は高まりつつあり、様々な視点からの調査・研究が行われるようになってきた。 しかし、沿道、とりわけ自動車の走行に伴う排出実態についての調査事例は少なく、十分な知見が蓄積されていない。 そこで、本調査では沿道においてPM2.5濃度を測定し、SPM濃度及び交通量との関係を整理したので、その結果について報告する。
【書誌情報】
第45回大気環境学会年会講演要旨集, pp.393, 2004.10
【著者】
高井嘉親, 足立文玄
ガードレールが騒音レベルに及ぼす影響の検討−測定値に基づく検討−
【概要】
騒音の実測調査を行い、ガードレールが存在することによって等価騒音レベルLAeqが約２dB小さくなることが分かった。 高い精度が求められる場合には、ガードレールの影響について注意が必要である。
【書誌情報】
日本音響学会：騒音・振動研究会資料, N-2004-55, pp.1-6, 2004.11
【著者】
並河良治, 森悌司
ガードレールが騒音レベルに及ぼす影響の検討−２次元波動数値解析に基づく検討−
【概要】
ガードレールによる音の遮蔽について、時間領域差分法を用いて音の伝搬を検討、実測値と比較し、 周波数400Hz以上の音圧レベルが低下することを確認した。 また、ASJ RTN-Model 2003 で提案されている方法により、等価騒音レベルLaeqを計算した。
【書誌情報】
日本音響学会：騒音・振動研究会資料, N-2004-56, pp.1-6, 2004.11
【著者】
並河良治, 森悌司
旧式ディーゼル車の走行規制による大気汚染低減効果の推計
【概要】
大都市地域におけるNOxやPMによる大気汚染は依然として深刻な状況が続いている。 こうした大都市地域における厳しい大気汚染状況を踏まえ、平成14年10月より自動車NOx・PM法、 平成15年10月より首都圏条例による車種規制を開始し、より大気汚染物質排出量の少ない車への利用転換を促進し 総排出量の抑制等による環境基準の確保を目指しているところである。 これらの法律及び条例では、規制対象や方法等が異なるため、効果の発現の仕方も大きく異なることが想定される。 そこで、本検討では、NOx及びPMの排出量削減効果について首都圏を対象として試算し、 年度ごとの排出量削減効果の比較等を行ったので推計手法を紹介するとともに結果を報告する。
【書誌情報】
土木計画学研究・講演集, Vol.30, CD-ROM, 2004.11
【著者】
高井嘉親, 足立文玄, 並河良治
速度抑制装置による大気汚染物質排出量削減効果の推計
【概要】
高速道路における死亡事故の約１割が大型貨物車（車両総重量８トンまたは最大積載量５トン以上の貨物自動車） の制限速度（８０km/h）超過により発生している。 この厳しい状況に鑑み、平成１５年９月１日から大型車を対象として車両の最高速度を９０km/hとする速度抑制装置の装着が義務付けられたところである。 この速度抑制装置の装着義務化は、安全といった観点だけでなく、 速度低下による排出係数の低減効果より環境の観点からも大きな効果が期待されているところである。 そこで本研究では、速度抑制装置の装着前後での平均走行速度の低下による大気汚染物質排出量削減効果の推計を行うとともに、 施策対象を小型車類にも拡げた場合について検討したので、結果を報告する。
【書誌情報】
土木計画学研究・講演集, Vol.30, CD-ROM, 2004.11
【著者】
足立文玄, 高井嘉親, 並河良治
WATER QUALITY ADMINISTRATION AND ROAD RUNOFF IN JAPAN
【概要】
水環境に関する日本行政のこれまでの取り組みと現在の法体系、公共用水域の水質の現状と対策、水質改善のための道路側からの主な取り組みについて紹介した。
【書誌情報】
Ochrona wod powierzchiowych, podziemnych oraz gleb wzdluz drog i autostrad, PIARC, pp.89-98, 2004.11
【著者】
大西博文, 小柴剛
On sound spectral model of road vehicle for prediction of road traffic : Consideration for establishing the ASJ RTN-Model 2003
【概要】
ASJ RTN-Model 2003 で提案された排水性舗装のスペクトルの予測値と、最近国道で実測したスペクトル・データとは、概ね一致した結果であった。
【書誌情報】
日本音響学会：Acoustical Science and Technology, vol.26, No.1, pp.71-75, 2005.1
【著者】
並河良治, 森悌司
道路交通騒音に対するガードレールの遮蔽効果−測定値に基づく検討−
【概要】
ガードレールの背後における地上1.2ｍ点の騒音レベル(LAeq)は、ガードレールが存在しない場合と比べて約2dB小さい。 予測手法の検証のように高い測定精度が要求される場合には、ガードレールの影響について注意が必要である。
【書誌情報】
日本音響学会講演論文集, 2005春季, pp.761-762, 2005.3
【著者】
並河良治, 森悌司
道路交通騒音に対するガードレールの遮蔽効果−２次元波動数値解析に基づく検討−
【概要】
ガードレールが存在することによって、その背後において騒音レベルが変化する程度をFDTD法を用いて定量的に示すとともに、測定値と比較した。 その結果、ガードレールの遮蔽による影響を受ける位置では、2dB程度レベルが低下することがわかった。
【書誌情報】
日本音響学会講演論文集, 2005春季, pp.763-764, 2005.3
【著者】
並河良治, 森悌司
半地下構造道路からの騒音放射特性-現場実験と計算の比較-
【概要】
半地下道路においてスピーカ音源による現場実験を行い、２次元波動数値解析及び簡易音源モデルによる計算結果と比較した。
【書誌情報】
日本音響学会講演論文集, 2005春季, pp.767-768, 2005.3
【著者】
森悌司
都市型水害及びヒートアイランド緩和に効果を発揮する舗装の開発
【概要】
都市型水害の緩和及びヒートアイランドの緩和のどちらにも効果を発揮する舗装を考案し、 その舗装の地表面流出抑制効果及び路面温度低減効果を把握するための屋外実験を実施した。 その結果、新舗装は通常の保水性舗装よりも地表面流出量のピークを約8割カットし、かつ路面温度低減効果がより持続することを確認した。
【書誌情報】
雨水貯留浸透技術協会：水循環 貯留と浸透, 56号, pp.22-25, 2005.3
【著者】
並河良治, 小柴剛
