国土交通省総合技術開発プロジェクト

多世代利用型超長期住宅及び宅地の形成・管理技術の開発

（多世代利用総プロ）

（平成２０〜２２年度）

2008/10/21作成公開
2010/2/1最終更新

○ 平成20年度 第１回検討会配付資料（PDF）（2008/10/10）

• 議事録

• 出席者一覧
• 資料1-0　議事次第
• 資料1-1　住宅の長寿命化に向けた取組み（背景と経緯、住宅局の施策）
• 資料1-2　住宅の長寿命化に向けた取組み・研究課題と多世代利用総プロの研究テーマ
• 資料1-3　「多世代利用型超長期住宅及び宅地の形成・管理技術の開発（２０〜２２年度）」（多世代利用総プロ）の研究開発の概要の関連
• 資料1-4　形成・管理システム部門の研究計画及び２０年度研究内容
• 資料1-5　診断・改修技術部門の研究計画及び２０年度研究内容
• 資料1-6　管理技術部門の研究計画及び２０年度研究内容
• 資料1-7　宅地技術部門の研究計画及び２０年度研究内容
• 資料1-8　戸建て木造技術部門の研究計画及び２０年度研究内容
• 資料1-9　多世代利用総プロにおける主な成果目標
• 参考資料1-1　 超長期住宅先導的モデル事業の評価結果（平成２０年度第１回）について

○ 平成20年度 第２回検討会配付資料（PDF）（2009/2/24）

• 議事録

• 出席者一覧
• 資料2-0　　議事次第
• 資料2-1　　第１回技術開発検討会議事録
• 資料2-2　　住宅の長寿命化に向けた課題と多世代利用総プロの研究実施方針
• 資料2-3　　住宅の長寿命化に向けた課題と多世代利用総プロの研究テーマの関連
• 資料2-4　　多世代利用総プロの研究開発のポイント（成果目標）
• 資料2-5　　「形成・管理システム部門」の研究実施状況及び２１年度研究計画
• 資料2-5-1　多世代利用住宅の目標性能水準及び要求性能水準（案）
• 資料2-5-2　近年の長期耐用住宅（共同住宅）の保有性能・仕様等に関する調査の結果（中間報告）について
• 資料2-5-3　近年の長期耐用住宅（戸建て木造住宅）の保有性能・仕様等に関する調査の結果（中間報告）について
• 資料2-6　　「診断・改修技術部門」の研究実施状況及び２１年度研究計画
• 資料2-7　　「管理技術部門」の研究実施状況及び２１年度研究計画
• 資料2-7-1　建物管理の高度化に向けた新たな技術適用に関する調査について
• 資料2-7-2　実大建物の加振実験データを用いたヘルスモニタリング技術の検討について
• 資料2-8　　「宅地技術部門」の研究実施状況及び２１年度研究計画
• 資料2-8-1　空気注入法による地盤液状化対策の実大振動実験結果
• 資料2-8-2　実験についてのＮＨＫニュース写真
• 資料2-9　　「戸建て木造技術部門」の研究実施状況及び２１年度研究計画
• 資料2-9-1　戸建て木造住宅の新築設計・施工指針（骨子案）
• 資料2-9-2　戸建て木造住宅の長寿命化に係る論点整理（平成２０年度）
• 資料2-9-3　長寿命住宅現地調査報告等（中間報告）

○ 平成21年度 第１回検討会配付資料（PDF）（2009/10/30）

• 議事録

• 出席者一覧
• 資料1-0　　議事次第
• 資料1-1　　平成20年度 第２回技術開発検討会議事録
• 資料1-2　　多世代利用総プロの研究開発の概要と研究開発のポイント（成果目標）
• 資料1-3　　「形成・管理システム部門」の平成21年度研究計画
• 資料1-3-1　　多世代利用住宅(共同住宅)の住戸区画の可変性を確保する設計手法に関する調査検討
• 資料1-3-2　　多世代利用住宅(共同住宅)の適正な管理の持続化手法に関する調査検討
• 資料1-3-3　　多世代利用住宅の良好な居住環境の持続的マネジメント手法に関する調査検討
• 資料1-3-4　　住宅の多世代利用に資する供給手法及び利用形態（組合所有方式）に関する調査検討
• 資料1-4　　「診断・改修技術部門」の平成21年度研究計画
• 資料1-4-1　　既存共同住宅の保有性能や仕様に応じた診断・改修技術のパッケージ化及び診断・改修技術の適用に関するワークフローに関する調査検討
• 資料1-4-2　　既存共同住宅の躯体の性能や健全性の評価に係る手法及び基準の検討
• 資料1-4-3　　中層ＲＣ造壁式共同住宅の２戸１改修の適用技術の調査検討
• 資料1-5　　「管理技術部門」の平成21年度研究計画
• 資料1-5-1　実大建物の加振データを用いたヘルスモニタリング技術の検討
• 資料1-5-2　ヘルスモニタリング技術の適用とサービス運用に関する検討
• 資料1-5-3　技術用語に関する概要説明
• 資料1-6　　「戸建て木造技術部門」の平成21年度研究計画
• 資料1-7　　「宅地技術部門」の平成21年度研究計画
• 資料1-7-1　既存造成宅地擁壁の耐久性に関する実態調査
• 資料1-7-2　既存造成宅地擁壁の老朽化診断　目視点検調査要領

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