建築研究部

研究室の紹介

 

環境・設備基準研究室では、建築物の室内環境及び建築設備に関する調査、研究を行っています。

研究成果や研究活動を通じて身につけた知識と経験を、技術施策(建築基準法、住宅の品質確保の促進等に関する法律、エネルギーの使用の合理化に関する法律に基づく技術的基準等)に反映させることを目的としています。

 

現在実施している研究課題

 

低炭素・水素エネルギー活用社会に向けた都市システム技術の開発

H2124年)

 

本研究では、新たなエネルギー媒体としての水素の供給及び利用に関する技術的課題として、水素配管技術、業務建築エネルギーシステム技術及び都市エネルギーシステム評価技術をとりあげ、都市建築物のエネルギー効率向上及び再生エネルギー源等との組み合わせを検討することにより、現状に比べて二酸化炭素排出量50%削減を実現するための方策を提案します。

 

 

New!  

低炭素・水素エネルギー活用社会を考える「鼎談・有識者インタビューの実施」

 

再生可能エネルギーに着目した建築物への新技術導入に関する研究

H2325年)

 

省エネ法に基づく住宅、ビル等の技術基準や助成制度に太陽光や地中熱等の再生可能エネルギーを位置づけます。また、官公庁施設などに導入して社会への普及を図ります。

 

建築物の負荷削減に資する外皮等設計・評価手法に関する研究

H2325年)

 

建築物の負荷に関わる、外皮、開口部などの駆体や、日射遮蔽、外気冷房等の設備と建築の双方に関わる設計・評価技術の開発を行います。

 

研究者情報

 

室長

足永 靖信

低炭素建築技術、ヒートアイランド

主任研究官

倉山 千春

温熱環境(熱性能測定法、断熱材料の熱物性、開口部の熱性能)

主任研究官

久保田 裕二

建築設備計画、施工監理、品質計画、工事検査、総合評価、事故調査等

主任研究官

西澤 繁毅

通風に関する温熱環境・省エネルギー性

 

その他

 

 これまでの主な研究課題

 

業務用建築の省エネルギー性能に係る総合的評価手法及び設計法に関する研究                                                                                    H2022年)

 

本研究では、建築・設備システムの実働効率に関する調査、実験を行い、実働性能に基づくエネルギー消費量推計手法の開発、省エネルギー設計ガイドラインの作成を行いました。平成20年度は、建築・設備システムの実働効率に関する調査、実験を行い、中央式空調システムの特性計測データの取得を実施しました。そして、実働性能に基づくエネルギー消費量推計手法の開発を行いました。

 

住宅省エネルギー基準策定支援のための実証的研究 (H2022年)

 

集合住宅試験体及び戸建住宅試験体を使用して居住者の生活を機械的に模擬した実証実験を行い、エネルギー消費量を測定しました。また、数値計算精度の確認と実験条件の補完を行い、エネルギー消費削減効果について検討しました。

 

建築設備等の安全性能確保のための制御システム等の設計・維持保全技術の開発 (報告書)                                                                  H1921年)

 

エレベーターの安全性能を確保するため、制御装置・安全装置などの制御システム等の設計技術仕様の開発、安全性能評価法の開発、維持保全技術の開発を行いました。プロジェクト研究「建築空間におけるユーザー生活行動の安全確保のための評価・対策技術に関する研究」の一環として取組みました。


 

住宅の省エネルギー性能向上支援技術に関する研究 (H1719年)

 

住宅を対象とした実効性の高い省エネルギー技術の最適な活用方法、それらを組み合わせた住宅・設備システムの設計手法を開発しました。

 

VOCs等による室内空気質汚染対策に関する研究 (H1618年)

 

室内空気の汚染対策として、換気対策、結露対策に関する検討を行いました。

 

ライフサイクルを通じたCO2排出量の算出・評価技術の開発 (H1618年)

 

プロジェクト研究 「持続可能な社会構築を目指した建築性能評価・対策技術の開発」の一環として取組みました。

 

生ごみ等有機系廃棄物の最適処理による環境負荷低減技術に関する研究

H1317年)

プロジェクト研究 「ゴミゼロ型・資源循環型技術に関する研究」の一環として取組みました。


 

資源・エネルギーの自立循環型建築技術の開発 (H1316年)

 

プロジェクト研究 「地球温暖化に対応するための技術に関する研究」の一環として取組みました。

 

健康的な居住環境の確保に関する研究 (H1215年)

 

 



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