海岸研究室
●平成11年度に実施した調査・試験・研究の成果概要| ＜河川部＞ |
海岸研究室
●平成11年度に実施した調査・試験・研究の成果概要
研究期間：平８〜平12
担当者 ： 鳥居、山本、福島
一般に安定な遠浅海岸ではバーが発達している。しかしながら、近年砂浜海岸の侵食が著しく、その原因として沖合の海底面低下が関与していることが指摘されている。このような海岸では、波と均衡状態にあるバーが縮小、消滅している事例が見られる。バーは砕波の大規模な乱れによる浮遊砂によって形成されるものであり、その発達機構を検討するためには大規模実験が不可欠である。そこで、大規模実験によりバーが海浜安定化に与える影響を明らかにし、バーを安定化させる手法やそれに代わる構造物を開発し、新しい海浜安定化手法を提案する。11年度は、バーを固定した場合および汀線付近に養浜を行った場合に海浜過程にどのような影響を現れるかを大型2次元実験により調べた。
研究期間：平10〜平12
担当者 ： 鳥居、加藤、福島
本研究の最終目標は、海岸に漂着した重油の効率的な回収技術を提案することである。台風接近時に海岸に漂着した重油の回収の際に不可欠な高潮時の潮位変化を明らかにするため、11年度は台風9918号による八代海の高潮について実測データの整理と高潮の数値計算を行った。その主要な結論は以下のとおりである。(1)吹き寄せによる潮位上昇に関わる強風の風向が、台風9918号の通過により八代海では南西側から順次変化した。(2)水道部で実測潮位を与えて鉛直一層モデルで高潮計算することにより、ある程度の精度で最大潮位を求めることができる。
研究期間：平９〜平11
担当者 ： 鳥居謙一、山本幸次
海岸保全施設の設計は既往最大の高波浪を計画外力として行われる場合が多いが、これに匹敵しない海象条件でも構造物の被災や越波が生じることがある。これは、高波浪時における浅海域の水理特性が複雑なことによるので、これについて平成10年度までは現地調査により検討してきた。ところで、海岸法の改正に伴い、海岸保全施設の整備や災害復旧においても景観に配慮し、美しい海辺を回復・創造することが求められている。そこで、平成11年度は高波浪時における低天端構造物の波のうちあげ高低減効果を実験的に検討した。その結果、天端が粗面型の低天端消波工は波のうちあげ高を効果的に低減することが分かった。
研究期間：平11〜平13
担当者 ： 鳥居謙一、山本幸次、福島雅紀
海岸法の改正に伴い「砂浜」が海岸保全施設として位置付けられたことから、養浜による海岸環境に優しい海岸保全が推進されつつある。養浜による海岸保全のためには、対象とする沿岸域における堆積物特性を把握するとともに、その環境を乱さない品質の養浜材料を投入するのが望ましい。そこで、平成11年度は鹿島灘沿岸を対象として堆積物の分布と粒度組成や堆積構造についての現地調査を行った。その結果、鹿島灘では場所によっては砂層、砂礫層、岩盤の層序をなしていること、汀線近傍では数年前に比較して細粒の底質が多くなり、ヘッドランドにより海浜が安定傾向なっている可能性があることが分かった
研究期間：平11
担当者 ： 鳥居謙一、山本幸次、加藤史訓
1999年9月24日の早朝に台風9918号が通過した八代海湾奥部では、潮位上昇時間帯と一致したこともあり高潮が生じ、不知火町松合地区で12名もの犠牲者をだす大惨事となった。この高潮現象に関して、水平縮尺比 Lr＝500、鉛直縮尺比 yr＝200の八代海湾奥部のひずみ模型を作成して再現実験を行った。その結果、八代海湾奥部がV字型の海岸線形状で沿岸部には干潟と浅瀬が広がっており、不知火干拓から松橋は長方形の水路になっている地形特性によって、波が増幅されるとともに松橋からの戻り流れが重なり、松合地区で水位が上昇する可能性が示唆された。
研究期間：平７〜平11
担当者 ： 鳥居、加藤
本研究の最終目標は沿岸域の水環境および海岸植生等の環境保全手法を提案することである。11年度は、底生生物や底質等の季節変化について解析を行うとともに、環境と調和した海岸保全を実現するための今後の課題の整理を行った。その主要な結論は以下のとおりである。(1)底生生物と底質等との関係の解明には、それぞれの指標の時間変動のスケールを踏まえて、代表性が高い時間属性を持つデータを収集する必要がある。(2)環境と調和した海岸保全の実現のためには、海岸環境の評価手法と海岸環境と調和した海岸保全施設の設計法の確立が必要である。
研究期間：平９〜平11
担当者 ： 鳥居、加藤
本研究の最終目標は利用環境の整備や自然環境の保全といった環境整備便益を加えた総合的な海岸事業の便益評価手法を確立することである。11年度は、砂浜の保全による環境保全や利用促進の便益をCVMにより計測する手法を全国4海岸におけるケーススタディを通して検討した。その主要な結論は以下のとおりである。(1)砂浜の保全による環境保全効果や利用促進効果に対する支払意志額の中央値は、環境や利用の特性に応じて変化するものの、全国４海岸平均で約1,500円/年/世帯であった。(2)CVMにより砂浜の保全による環境保全や利用促進の便益を計測できることが確認された。
研究期間：平10〜平13
担当者 ： 鳥居、山本、福島
我が国では、高潮、津波、海岸侵食に対する防災的観点から海岸保全施設が整備されてきた。抜水型の構造物は波浪制御効果においては優れているものの景観上の問題が指摘され、一方没水型の構造物は景観的には優れているものの建設コストが問題となっている。1999年5月に改正された海岸法では、環境や利用に配慮した防災を実施することが謳われ、防災・環境・利用面で調和のとれた低コストの新しい防災施設が開発されることが期待されている。本研究では、没水型と抜水型の構造物の利点を取り入れた低天端離岸堤を対象として、10年度は消波効果および被覆ブロックの被災機構について、11年度は堆砂効果について実験的研究を行った。12年度は、地形と波高分布および流況との関係を整理する予定である。
研究期間：平９〜平13
担当者 ： 鳥居、加藤、福島
海岸侵食対策を考える際、毎正時の有義波高や有義波周期、平均波向などの代表値を参考にすることが多い。本研究の最終目標は、これらの統計値に生データも含めた高度な海象情報を取得・管理する技術を開発することである。現在、風向風速観測所35箇所、波高観測所27箇所、波向観測所18箇所、潮位観測所10箇所において海象データが記録されている。9、10年度は、海象年表作成プログラムを用いて、第18、19回の海象年表を作成すると同時に、そのプログラムの不具合を修正した。11年度は、平成10年に各海象観測所で取得された海象データを第20回海象年表にまとめた。さらに11年度は、気象擾乱別に波高データを整理し、海象データの応用方法について検討した。
研究期間：平10〜平13
担当者 ： 鳥居、加藤、山本
本研究の最終目標は、流域総合土砂管理のもとで合理的な海岸保全計画を立案するための計画論を確立することにある。11年度は、河口部地形の変形に関する調査の一つとして、安倍川河口部における粒径集団別の土砂動態について現地調査を行った。その主要な結論は以下のとおりである。(1)有義波高4.2mの時化と300m3/s程度の出水があった平成11年9月28日〜11月18日に、安倍川河口部では水深1m以浅で主に礫が堆積し、水深3〜7mで中砂以下の土砂が運び去られた。(2)この間に安倍川から少なくとも2万m3の礫が海岸に供給された。